年初の日本の消費市場がうごめいている。昨年４月の消費税引き上げの影響から徐々に抜け出す兆しを見せているという評価が出ている。４日、日本経済新聞などによれば三越や伊勢丹、高島屋など日本の大手デパートの新年初日の主要店舗の売り上げが、前年対比で３～１０％以上増加した。昨年初めに消費税引き上げ前の駆け込み需要が熱かったことを勘案すれば、今年初めの消費は目につく回復傾向だという分析だ。

西武デパート池袋本店や三越銀座店などは、新年初売りを待つ長い行列のために普段より２０～３０分ずつ操り上げてオープンした。

年初の「福袋」商品を買おうとする行列のためだ。割引店イオンの幕張新都市店も１日の開店と同時に６０００人が集まりってこの日の訪問客数が昨年より３０％増の１７万５０００人に達した。円安でふところ事情が良くなった外国人観光客までが年初ショッピングに加勢した。西武デパート池袋本店や伊勢丹デパート新宿本店などの免税品売り上げは初売りセールの初日、昨年よりも３倍増加した。


消費税の引き上げ後、日本の国内総生産（ＧＤＰ）が２四半期連続で後退したが、最近は消費指標が少しずつ改善の兆しを見せている。総務省が発表した家計調査で２人以上の世帯の昨年１１月の消費支出増加率は前月対比０．４％で３カ月連続増加した。野村証券の木下智夫チーフエコノミストは「４月の賃金交渉を通じて実質賃金が増えると予想される上に、原油価格の下落で消費心理も次第に改善している」と分析した。