オバマ米大統領は最近、ソニー・ピクチャーズエンタテインメントに対するハッキング事件に対し、「（サイバー空間は）あたかも西部開拓時代の荒野（Ｗｉｌｄ　Ｗｅｓｔ）のようだ」と述べた。生存するために敵を先に制圧しなければならない無法天下と比較したのだ。その言葉のように、現在サイバー空間はいつでも新しい戦場に変わる可能性がある。米経済誌フォーチュンは「サイバーテロは少ない費用で莫大な効果が得られる手段。通常武器よりはるかに大きな打撃を与えることができる非対称戦力の核心に浮上した」と分析した。

昨年、米中両国はサイバー攻撃をめぐり正面から対立した。当時、米国家安全保障局（ＮＳＡ）と米軍サイバー戦司令部を担当していたキース・アレクサンダー空軍大将は「米国の基幹施設に対する攻撃が急増している。少なくとも６カ月間に１４０回以上のサイバー攻撃を受けた」と明らかにした。攻撃対象は政府機関と金融機関、電力会社、航空管制センターなどだった。米政府はハッキングの背後を中国と見なした。上海にある１２階建てビルに人民解放軍サイバー部隊の本部があると指摘した。両国首脳会談でオバマ大統領は「ハッキングの中断と再発防止対策を用意するべき」と要求したりもした。

これに対抗し、中国は最近、米国が「サイバー覇権主義」を追求していると強く批判した。米政府が中国の軍人５人をハッキング容疑で起訴すると、「米国はサイバー空間で絶対的に優勢だ。全世界のサイバー部隊をすべて合わせても米国には及ばないだろう」と反発した。


今までサイバーテロで莫大な被害を受けた国は少なくない。欧州のエストニアもその一つだ。２００７年、サイバーテロで３週間にわたり政府機関の大半に被害が発生した。大統領官邸を含め、議会、政府省庁、報道機関、金融機関など広範囲だった。セキュリティー業界はロシアがその背後とみている。当時、エストニア政府とロシア系住民の間で葛藤が深刻だったからだ。

２００８年にはグルジアで発生したサイバーテロで議会・国防省・外務省など政府の主なインターネットサイトに接続障害が生じた。領土紛争で葛藤があったロシアの犯行と推定された。サイバーテロの直後、両国は実際に戦争に入った。すでに軍情報システムのダウンなどで指揮体系が不安定だったグルジアは戦争開始５日目にお手上げした。この事件はサイバーテロが実際の戦争にどんな影響を及ぼすかを見せた。

米国がイランの核兵器開発を阻止するために２０１０年に敢行したサイバー攻撃も威力的だった。当時、米国はイラン核開発の拠点であるナタンズのウラン濃縮施設を悪性コードのスタクスネットで攻撃した。ウラン濃縮のための核心装備である遠心分離機が損傷した。イランも米国とイスラエルに対するサイバー攻撃を敢行した。当時イスラエルのネタニヤフ首相は「イランのサイバー攻撃を防御するためにデジタルアイアンドーム（短距離迎撃ミサイル体系）を稼働中」と明らかにした。

２０１２年９月には日本に対する中国のサイバー攻撃で両国間の緊張が高まった。日本政府が領有権をめぐり紛争中の尖閣諸島（中国名・釣魚島）を国有化すると、中国発のサイバー攻撃が始まった。当時、日本の最高裁判所や大学病院がハッキングを受けた。 （中央ＳＵＮＤＡＹ第４０７号）