特に北朝鮮は情報共有約定で「米国・南朝鮮・日本の間の三角軍事同盟の構築が本格化することになり、朝鮮半島と東北アジア地域にとっては核戦争の危険性が、いつになく一層濃厚に垂れ込めることになった」として、核兵器を通した威嚇を繰り返した。これは韓日米が情報共有約定を根拠にして前面に出した北朝鮮核・ミサイル威嚇に対する「売り言葉に買い言葉」対応と解説されている。韓日米の３角共助を強調して伝統的な南方３角ｖｓ北方３角（北朝鮮・中国・ロシア）構図で状況を引っ張っていくという意図も読み取れる。


引き続き北側は「韓国が百年の宿敵と軍事的な結託に出た」として「民族の安寧と尊厳は眼中にもない希代の反逆息子」と韓国政府を非難した。だが「今回の事態の張本人は米国」としながら南側よりも米国の責任が大きいという点を強調した。これはソニー・ピクチャーズエンタテインメント映画会社のハッキング事件で触発された北米対立局面が影響を及ぼしたとみられる。