論議の末、クリスマスに公開されたソニー・ピクチャーズエンタテインメント（ＳＰＥ）のコメディ映画『ザ・インタビュー』を観覧しようとする米国人の“愛国行列”が続いている。ＳＰＥと映画館が「テロに屈服しなかった」として愛国の風を呼び起こす前面に立ち、一部の映画館チェーンはクリスマスを目前にして公開を発表してクリスマスシーズンのチケットが売り切れた。

テロ脅威のためにクリスマス公開をキャンセルして袋叩きにあったＳＰＥは、２４日（現地時間）からオフラインでの上映はもちろんオンラインでも全世界に『ザ・インタビュー』を配信すると発表した。ＳＰＥのマイケル・リントン最高経営者（ＣＥＯ）はこの日の声明で「表現の自由を害しようとする集団から攻撃を受けた状況での映画公開は、重要な意味がある」として「できるだけ多くの人々が見るようにデジタル配信を選択した」と発表した。彼は「サイバー犯罪者が私たちを沈黙させることができないことに自負心を感じる」と強調した。これに伴い３００カ所余りの米国の映画館に続きグーグル・プレイやＹｏｕＴｕｂｅ（ユーチューブ）ムービー、マイクロソフトのエックスボックスビデオなどインターネットを通じて、全世界で注文型ビデオ（ＶＯＤ）でこの映画を観覧できることになった。

芸能専門誌「バラエティー」はこの日、クリスマスのボックスオフィスを紹介して「『ザ・インタビュー』映画館の１つであるアラモ・ドラフトハウスチェーンの１７劇場でクリスマス当日に観覧チケットがほとんど売り切れた」として「ＳＰＥとしては肯定的な信号」と伝えた。アラモ・ドラフトハウスの最高ブランド管理者（ＣＢＯ）のクリスチャン・パックスは「人々が（映画観覧は）愛国の義務だと私たちに話している」と明らかにした。ワシントンの小型独立系映画館であるウェストエンドシネマも、クリスマスと２６日の２回の上映分がすべて売り切れたと明らかにした。劇場マネジャーであるジョシー・レビン氏は、ワシントンタイムズに「このような形であらかじめ関心が集まるケースを見たことがない」と明らかにした。


「愛国観覧」にはオバマ大統領も加勢した。ホワイトハウスのエリック・シュルツ報道官はこの日「オバマ大統領が明らかにした通り、外国の独裁者が米国映画を検閲することはできない」として前日に続き再度、大統領の歓迎メッセージを伝えた。メディアも好意的だ。ＡＰ通信は『ザ・インタビュー』を見ることができるオンラインサイトに対する案内記事を出した。ワシントンポストはウェブサイト記事に『ザ・インタビュー』の公開を一問一答で紹介して「映画を観に行くように言いたい」と勧めた。

「愛国観覧」が登場する背景には、ハッカー集団が９・１１テロを取り上げて米国のタブーに触れたことが大きく影響を及ぼしたという解釈が多い。ワシントンの外交消息筋は「米国の情緒上のタブーである９・１１テロを持ち出して映画を観ればケガをすると威嚇したのが世論を沸き上がらせた」として「ブッシュ政権だったら北朝鮮に対してはるかに激しい反応が出てきただろう」と雰囲気を伝えた。またハッカーが盗み出した各種資料によってハリウッドの舞台裏が公開され、北朝鮮のインターネットがまひして米国攻撃説まで出てきて世論の関心を集めたことが意図しなかった映画マーケティングになった。このため一部では『ザ・インタビュー』が興行につながりＳＰＥにとって、“禍を転じて福となす”になったのではないかという見方も出てくる。

この日、国連北朝鮮代表部のキム・ソン参事官は『ザ・インタビュー』の公開に対して「物理的対応には出ない」と明らかにした。彼は外信を通じて「映画は私たちの主権と最高指導者の尊厳に対する許すことのできない嘲弄で、映画のオンライン配信と劇場上映に反対する」としつつもこのように明らかにした。