石油は「経済の血液」だ。電気を作って自動車・飛行機・船舶などを動かす「産業の動力」だ。だからこそ世界経済に及ぼすオイル価格の波及力が途方もないのだ。１９７３年、１９７８年の第１・２次オイルショックは世界経済を混乱の中に追い込んだ。世界の経済成長率は急落し１９７５年には先進国さえ成長率がマイナスに落ち込んだ。インフレーションの加速化で各国の国際収支は史上初の赤字を記録した。つまり世界は原油高によってひどい目にあった。

国際原油価格が連日下落している。米国のシェールオイル（ガス）生産の増加とサウジアラビアの原油価格の下落政策が絡み合った結果だ。韓国が主に輸入しているドバイの原油は９日、１バレルあたり６３．２ドルで５年７カ月ぶりに最も低い水準に落ちた。史上最高値である１４０ドル（２００８年７月）の半分にもならない価格だ。ニューヨーク商品取引所（ＮＹＭＥＸ）で１月引き渡し分のウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）の先物もやはり６２．８ドルまで下落し、６０ドル台崩壊が迫った。グローバル投資銀行のモルガン・スタンレーは国際原油価格が来年には４３ドルまで下がると展望した。

韓国は世界８位の石油消費国であり第５位の原油輸入国だ。原油輸入だけで毎年約１００兆ウォンを使う。したがって韓国の立場としてはオイル価格の下落が経済にとって薬になる可能性が高い。高価に原油を買い入れた企業の生産コストが節約されて、投資が増えて低くなったオイル価格で家計消費もやはり負担を減らせるからだ。


だがオイル価格の下落がデフレーション（持続的物価下落）を招けば、経済に悪循環が生まれる恐れがある。国内製油産業が打撃を受けて電気自動車・太陽光などの再生可能エネルギー産業の市場縮小も避けられないようにみえる。国際原油価格の下落は大きい絵では韓国経済にとって好材料だ。オイル価格の下落が韓国の経済全般に活力として作用することを期待する。