国際原油価格がまっさかさまに下落している。スピードもはやい。今年６月以後、４０％以上も急落した。８日（現地時間）、米国ニューヨーク商品取引所のウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）価格は、前日よりも４．２％（２．７９ドル）下落した１バレルあたり６３．０５ドルで取り引きを終えた。これは２００９年７月以降、５年５ヶ月ぶりに最も低い価格だ。米国のシェールオイルの生産拡大、これに対抗した石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国の強硬対応と世界経済の鈍化が複合的に作用した結果だ。当分、オイル価格がさらに下がるだろうというところでは異論がない。モルガン・スタンレーは来年のオイル価格が１バレルあたり４３ドル以下に下がる可能性があると見通した。

オイル価格の下落は、世界経済に交錯した影響を及ぼす。ロシアやブラジルなど原油輸出国にとっては悪材料に、代表的な原油輸入国であるドイツ・日本などにとっては好材料だ。世界経済全体では、損失よりも得が多いという側だ。国際通貨基金（ＩＭＦ）のクリスティーヌ・ラガルド総裁は「国際原油価格が３０％下落すれば、先進国の経済成長率が０．８ポイント高まる効果がある」と診断した。

韓国にとってもオイル価格の下落はひとまず好材料だ。ゴールドマンサックスは、オイル価格が２０％下落すれば韓国の成長率が１．０ポイント上がると予想した。韓国は昨年だけで約１０００億ドル分の原油を輸入した。オイル価格の下落はたいてい物価安定はもちろん輸出・消費にも助けになって経済好循環の活躍素として作用する。


だがオイル価格の下落をひたすらに歓迎することでもない。低油価は「毒入りの聖杯」でもある。ウォールストリートジャーナルは「（オイル価格の下落を）一部の経済学者は停滞の兆しである可能性もあると警告する」と報道した。そうでなくても中国・日本に押されて韓国製品の競争力が落ちている状況で、グローバル景気の低迷は韓国企業の輸出の道をさらに難しくするだろう。そのような場合、低油価はデフレーションの圧力だけを高め、需要をさらに落としかねない。その上オイル価格の下落は強いドルを呼んで新興国の金融危機を触発する恐れもある。安住して低油価を楽しむような考えは捨てるべきだ。オイル価格の下落が追い立てる世界経済の地殻変動に備えなければならない。まず韓国の経済体質をしっかり固めておいて、どんな衝撃や影響がくるのか綿密に注視して対応しなければならない。