ソウル大数理科学部の姜錫真（カン・ソクジン）教授がインターンの女子学生と弟子にセクハラをした容疑で、３日に拘束、収監された。当初、姜教授を辞職処理する予定だったソウル大も、人権センターを通じて真相調査をした後、調査の結果に基づき懲戒手続きを踏むと明らかにした。懲戒なく辞表を受けて終わらせようとしたが、非難世論が激しいため、立場を変えたのだ。

高麗大も最近、大学院生セクハラ容疑を受けている工科大学のイ教授の辞表を受け、真相調査を中断すると、学生が反発した。高麗大一般大学院総学生会は４日、声明を出し、「今回の事件は権力関係で発生した性暴力」とし「それでも学校側は懲戒手続きを踏むどころか、辞表を受理し、再就職の機会まで保障した」と主張した。

セクハラ関連訴訟では、国内で初めて提起されたソウル大助教授のセクハラ事件が発生してから２０年ほど経過した。しかし大学教授のセクハラ事件は続いている。


大学教授の弟子に対するセクハラは甲乙関係を悪用した代表的な権力型性犯罪だ。学生は成績・学位や進路に不利益を受けないだろうかと恐れ、被害にあっても申告しにくい。姜錫真教授の場合もインターン女子学生にセクハラしたことが報道されると、これまで申告できなかった被害者の情報提供が相次ぎ、検察の捜査に拡大した。

最近、捜査機関や裁判所は教授のセクハラ事件を厳しく扱っている。１０月にソウル西部地裁では授業を聞いていた女子学生の体を触った容疑で在宅起訴されたソウルのある専門大教授に懲役８月を言い渡し、拘束した。蔚山地裁は６月にレッスン中の幼い弟子に常習的にセクハラした蔚山地域の音大教授チョン氏に懲役１年６月の実刑を宣告した。

しかし教授のセクハラに対する大学の対処は依然として安易だ。大学側に申告が入っても学校の名誉を落とすという理由で隠して済ませることが多い。さらに授業中に学生にセクハラをした教授に講義をそのまま任せる大学もあるほどだ。捜査や訴訟に進む前に、大学が先に徹底した真相調査をし、懲戒しなければいけない。そうしてこそ追加被害を防ぎ、他の事件を予防できるはずだ。