ボーイズグループＢ．Ａ．Ｐ（ビーエイピー）の所属事務所ＴＳエンターテインメント側が、最近取り沙汰されているさまざまな疑惑に関して釈明資料を出した。

ＴＳ側は精算、収益分配、奴隷契約、信頼問題など４つの事項についてひとつひとつ反論した。まず精算に関しては、２０１３年までは収益より支出費用が多くかさんだ点、２０１４年に正常に活動したとすれば合計６億ウォンほどの精算金額が発生したと伝えた。また、２年余りで損益分岐点を達成した点を強調した。

１　（Ｂ．Ａ．Ｐ）：９　（ＴＳ）と伝えられた収益配分率に関連しても事実関係を明らかにした。ＴＳ側は「公演／広告／行事（５：５）等とは違い、音盤／音源／ＭＤ（１：９）の収益配分率が低い理由は、前者が出演料に比べてかかる費用が少なく外注会社を使う時に発生する費用が共同費用として処理される半面、後者の場合は外注会社を使うものの会社内部に関連する専門職員の人件費を共同費用として含めず、アーティストと収益配分後に会社が自主的に支払わなければならないため」と説明した。


また、「今後は公演や行事、広告などがメインとなるため、４　（Ｂ．Ａ．Ｐ）：６　（ＴＳ）の平均収益配分率を予想している」と付け加えた。

奴隷契約に関しても「公正取引委員会の『標準契約書』と同じ内容で、更に具体化したもの」と主張した。最後に、会社とアーティスト間の信頼問題については「コミュニケーションに問題があっただけ」と明らかにした。ＴＳ側は「メンバーが９月中旬以降、突然潜伏するなどの感情的な突発行動で芸能出演および約束されたスケジュール履行に支障をきたした。にもかかわらず、当社は放送局や関係者に度重なる謝罪をして了解を求めながらメンバーを保護しようと努力した」と伝えた。引き続き「メンバーが休息を取りたいという意思を尊重し、１０月２３日に『公式活動を最小化』ということで合意をして南米ツアーと日本ツアーをすべて取り消した。年末まで十分な休息を取れるように措置をした」と明らかにした。

事務所側は「Ｂ．Ａ．Ｐと当社との契約関係を悪化させてＢ．Ａ．Ｐを有利な条件で移籍させようと、世論を助長する背後勢力があるという信憑性のある情報を受けた」とし「背後勢力の存在を徹底的に把握して強力な措置を取るつもりだ。確認でき次第すぐに、業界の商道徳を違反して自らＫ－ＰＯＰの地位を落とす行為を行ったことに対し、厳重な責任を問う」とした。