「これはステルス戦争だ」。

ウォールストリートジャーナルの経済評論家マイケル・ケイシーが先月３１日付のコラムでした話だ。通貨戦争が目に見えない方式で行われているという話だ。

ケイシーは、「大恐慌当時のように大地を燃やす全面的な通貨戦争ではない。こうした渦中で日本がまた１発銃を撃った」ともした。彼のコラムにはコラムニスト特有の劇的な表現があふれる。ただ先月２９日米国の量的緩和終了と３１日の日本の量的緩和拡大で世界の外国為替市場が混沌とすることになったという彼の診断は誇張ではないようだ。


ブルームバーグによると、２９日からの２日間に円は対ドルで３％以上下がった。米国の量的緩和終了を機に円を最大限下げようとする日本銀行の黒田東彦総裁の意図通りになったわけだ。円のように意図的な価値下落ではないケースを除くとウォンが最も多く下がった。２日間で２％落ち込んだ。次いでチェココルナが１．０１％、ユーロが０．８１％、スイスフランが０．５６％の下げ幅となった。

市場の動揺は予想外に通貨価値を上げたりもした。アルゼンチンペソがこの間に０．２８％上がった。次いでメキシコペソが０．１４％、インドルピーが０．０５％、インドネシアルピアが０．０４％の上昇となった。ロイター通信は、「アルゼンチンペソなどは米国が量的緩和を終わらせれば打撃を受けかねない通貨だった。米国と日本の足並みの乱れた通貨政策のためかこれらの通貨がひとまず上がった」と報道した。

市場の混沌はロシアの基準金利引き上げを無力化させたりもした。ロシア中央銀行のナビウリナ総裁は１日午後に電撃的に基準金利を引き上げた。一気に１．５％上げ９．５％に決めた。市場予想の０．５％を上回る引き上げ措置だった。

ルーブルは米国の量的緩和終了前まで最も多く下がっていた。ナビウリナ総裁の電撃的な金利引き上げは量的緩和終了がもたらす衝撃を防ぐためのショック療法だった計算だ。だが、ブルームバーグは、「金利引き上げ効果はたった２分しか続かなかった」と報道した。ルーブルが再び下がり始め、過去最低である４３ルーブル台まで下がった。



米国で終了した量的緩和、今度は日本で…２日間でウォン２％急落（２）