「２０００年間、韓半島（朝鮮半島）の運命は大陸勢力の覇権、または大陸勢力と海洋勢力間の勢力均衡によって左右されてきた」。著名な国際政治学者ハンス・モーゲンソー教授が残した韓半島に対する省察だ。それに基づくと、韓半島の強大国隷属は地政学的な宿命に近いということだ。実際、冷戦時代、大陸は敵陣の空間であり、海洋勢力との連帯は絶対価値という規範が我々の認識の中に定着していた。

しかし冷戦の解体は大陸を通じた平和と繁栄という新しい可能性を開いてくれた。盧泰愚（ノ・テウ）政権は「北方政策」を通じて南北和解と中国・ソ連との関係正常化という道を整え、その後、金泳三（キム・ヨンサム）政権を除いた歴代政府がユーラシア大陸に巨大な希望を発見した。これは金大中（キム・デジュン）政権の「鉄のシルクロード」提案、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権の北方経済構想、そして鉄道・エネルギー・農業分野の協力を推進するという李明博（イ・ミョンバク）政権の「３大新シルクロード」構想として表れた。

「ユーラシア構想」を韓半島信頼プロセス、北東アジア平和協力構想とともに３大主要政策として標ぼうする朴槿恵（パク・クネ）政権も例外でない。しかし構想は構想にすぎず、実質的な進展は遅い。８月２１日、国会北東アジア平和フォーラム（代表・李海チャン議員）はロシア・ウラジオストクで「２１世紀北方の未来、葛藤から協力へ」というテーマの国際会議を開催し、こうした問題を集中的に扱った。筆者もこの会議に発表者として出席した。


会議出席者は異口同音にユーラシア構想の最も大きな障害に北朝鮮との関係悪化を挙げた。南北関係が改善しない限りロシアとの鉄道・エネルギー協力事業は実現が難しく、「大陸を通じた繁栄」というビジョンは単なる虚構にすぎないというのが共通した見解だった。

地政学的な変数も多い。ロシア側の出席者は、ウクライナ情勢以降、米国と欧州連合（ＥＵ）の対ロシア制裁が強まる状況で、韓国がユーラシア構想を主導的に展開できるのかという疑問を提起した。一方、韓国側の出席者はロシア政府が本当に極東地域開発政策の意志があるのかどうかに注目した。プーチン大統領が「新東方政策」を標ぼうして久しいが、顕著な効果がまだないうえ、エネルギー協力事業など過去に韓国政府と合意した事項も履行されていない点を勘案すると、韓国側が極東地域の開発に大々的に参入するのは難しいということだ。



【中央時評】「ユーラシア構想」が歴史に残るには＝韓国（２）