サムスングループで重役を務めたキムさんは最近特別講演で会ったスマートフォン用タッチパネル事業者からサムスン電子とのミーティングを斡旋してほしいという要請を受けた。キムさんは「研究所の役員と私が同郷という事実を知っていた。品質と価格条件に自信があれば直接（サムスン電子を）相手にすれば良いこと、小細工をするようで苦々しかった」と話した。

全国経済人連合会が運営する中小企業協力センターで活動したイさんもやはり似た経験をした。彼は「当初の趣旨は大企業出身役員が中小企業に経験とノウハウを伝授することだが、『謝礼をするから以前の職場とコネを作ってほしい』という依頼を多く受けた」と話した。

表向きは大企業の横暴を非難するが、大多数の中小企業の本音は「大企業の傘」の中に入ろうとしているのが韓国の産業界の現住所だ。サムスン電子、現代自動車、ポスコのような大手企業と協力関係を結んだ瞬間に現金決済と売り上げ上昇、適正利潤などを期待できるからだ。金融取り引きも有利になる。「サムスン電子ロト」「現代自動車ロト」のような言葉まで生まれるほどだ。


だが「サムスン電子ロト」「現代自動車ロト」はバラ色の未来を保障するものではない。サムスン電子のスマートフォン事業が振るわなくなるとプリント基板業者のＢ社は２００億ウォン台の投資資金の回収が心配だ。安定した営業構造が一瞬にして毒に変わりかねないという話だ。

現場では世界市場で認められる技術だけが強固な支援軍だと話す。

現代自動車協力会社で昨年売り上げ３兆ウォンを超えた星宇ハイテクのト・ジョンボク常務は、「元請け業者と数十年間の取り引きは天から降ってきたものではない。技術と人材に対する投資が成長のための基本条件だ」と強調した。

崇実（スンシル）大学のパク・ジュヨン教授は「１～２社の企業に甲乙関係でしがみついているということはいつでもブーメランとして返ってきかねない事業構造であることを認めるようなもの。これはロトでなく自ら足を引っ張る行為だ」と指摘した。