２０１６年から日本は、公休日１日をさらに楽しめるようになった。８月１１日を「山の日」と制定したのだ。日本山岳会が主導して引き出した結果で、毎年７月の第３月曜日が「海の日」のため、水があれば山があるというふうに公平を維持すべきだというのが基本趣旨だ。日本は世界で最も多い公休日を持つ国の１つで、「山の日」が追加されれば計１６日が法定休日になる。大韓民国も公休日がかなり多い国に挙げられるが、旧正月や秋夕（チュソク、中秋）の連休を合わせて計１５日だ。中国の場合、公休日は７日しかないことになっているが春節（旧正月）の最低１週間の連休を合わせれば決して公休日が少ない国ではない。

これに比べて欧州諸国の公休日はアジアよりも少ない。最も多い国のスペインが１４日で、英国・オランダが８日、ドイツは１０月３日の統一記念日が追加されて計９日だ。かつての公休日は本来の意味を再確認して心のありようを整える機会としたが、今や公休日は大統領や首相の記念演説で判押しされた公式行事を除けば、ただの休日や旅行・ショッピング文化になり代わっているのが世界的な傾向だ。

米国は独立記念日をはじめとして公休日が計１０日だが、資本主義国らしく数多くのショッピングデーが公休日に劣らず多くの人を待っている。また公休日そのものがほとんどショッピングに関連し、公休日の消費が米国の内需経済に決定的な影響を及ぼしている。代表的なものがクリスマスの翌日であるボクシングデー（Ｂｏｘｉｎｇ Ｄａｙ）、感謝祭の翌日であるブラックフライデー（Ｂｌａｃｋ Ｆｒｉｄａｙ）だ。１年の売り上げの７０％以上がこの時期に集中するという。そのほかにもいろいろなショッピングデーを作って消費を引き出そうとして、「バイナッシングデー（ＢＮＤ＝何も買わない日：１１月最後の土曜日）」まであるのはよっぽどのことだろう。


商売人の商売根性は、絶え間ない消費を引き出そうとしてありったけの力をふりしぼる。韓国にもバレンタインデー・ホワイトデーなど商魂が作り出した不自然な記念日（？）もあるが、日本の場合には母の日・父の日などが別々にあり、あらゆる記念日があってその時ごとに特需を狙って消費を刺激する。商人心情としたら１年３６５日がみな記念日なら良いのだろう。日本の初めての「山の日」が近づけば、大変なマーケティング戦争が広がることが、火を見るよりも明らかだ。有給休日がまた１日追加されれば企業がこうむる損失は大きい。だが、それだけ消費が多く増えることになるなら、景気浮揚に追い詰められている日本の立場が理解はできる。