これに比べて欧州諸国の公休日はアジアよりも少ない。最も多い国のスペインが１４日で、英国・オランダが８日、ドイツは１０月３日の統一記念日が追加されて計９日だ。かつての公休日は本来の意味を再確認して心のありようを整える機会としたが、今や公休日は大統領や首相の記念演説で判押しされた公式行事を除けば、ただの休日や旅行・ショッピング文化になり代わっているのが世界的な傾向だ。


米国は独立記念日をはじめとして公休日が計１０日だが、資本主義国らしく数多くのショッピングデーが公休日に劣らず多くの人を待っている。また公休日そのものがほとんどショッピングに関連し、公休日の消費が米国の内需経済に決定的な影響を及ぼしている。代表的なものがクリスマスの翌日であるボクシングデー（Ｂｏｘｉｎｇ Ｄａｙ）、感謝祭の翌日であるブラックフライデー（Ｂｌａｃｋ Ｆｒｉｄａｙ）だ。１年の売り上げの７０％以上がこの時期に集中するという。そのほかにもいろいろなショッピングデーを作って消費を引き出そうとして、「バイナッシングデー（ＢＮＤ＝何も買わない日：１１月最後の土曜日）」まであるのはよっぽどのことだろう。