１と１を足せば２になるのは明らかだ。だが国際政治では１＋１の正解がない。「１＋１＝困惑したシナリオ」に帰結される場合もあるだろう。最近、北東アジアでは日本の集団的自衛権が、中東ではイラク内戦がイシューだった。２つを加えたらどうなるだろうか。可能性は低いが最も侮れないシナリオは、韓国が、イラクの平和維持をめぐって日本を意識して再派兵する試験台に上がるという気まずい状況だ。

今でこそ２つのイシューは日本とイラクの物理的距離ほど互いにかけ離れており、無関係に進行中だ。集団的自衛権は膨張する中国と、従来の秩序を守ろうとする米国との間で日本が持ち出した攻勢的カードだ。イラクの混乱は、サダム・フセインという強力な独裁権力のもとで静まっていた内部対立が政権崩壊後１１年ぶりにシーア・スンニー両派間の血なまぐさい権力闘争が顕在化したケースだ。

まだ両者が一緒になることはない。日本の安倍晋三首相は１日、集団的自衛権に関連して「日本がイラク戦に参加することはない」と強調した。オバマ米国行政府はイラクに対する直接的な軍事介入には慎重だ。共和党内部でも次の実力者として呼び声の高いランド・ポール上院議員のようにイラクへの軍事介入を公開反対する声がある。


だが今後もそうだろうか。３日、マーティン・デンプシー統合参謀本部議長米合同参謀本部議長は、イラク政府軍にスンニ派反乱軍を独自に撃退する能力がないとして、反乱軍掌握地域の奪還のためには外部支援が必要だという点を述べた。その外部が、米国をはじめとする国際社会になる可能性がある。

日本の役割もやはり北東アジアに限定されるだろうとも言えない。ヘーゲル米国国防長官は１１日、日本の小野寺五典・防衛相との共同記者会見で集団的自衛権を「歴史的決定」として歓迎した。ヘーゲル長官はそれと共に今後、日本の役割として「ミサイル防衛、海賊掃討作戦、平和維持活動」などを挙げた。ミサイル防衛は北東アジア、海賊掃討作戦が東南アジア海域やインド洋ならば、最も緊急な平和維持活動はイラクになる可能性がある。何よりも日本は２００４年にイラクに派兵した前例がある。当時、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権がザイトゥーン部隊を北部アルビルに派兵した際、日本は南部のサマワに陸上自衛隊を送った。

それならば、イラク内戦と日本の集団的自衛権の組み合わせが韓国には影響を及ぼすのか否かを問い詰めてみる必要がある。米国がイラクでずっと非軍事的介入政策を維持するか、これが変わるならば韓国と日本に同盟の「請求書」を要求するか、集団的自衛権を許された日本がイラク介入という超強硬手段を使うか、このような時に韓国の選択は何であり国論はどのように集めるのかなどだ。もちろん杞憂で終われば、それだけのことだ。それでも考えもなく国際情勢の川の水が流れるのを眺めて、出遅れながら戦略を探すような後手に回って騒ぐ外交よりは、取り越し苦労のほうがましだ。

チェ・ビョンゴン ワシントン特派員