高高度ミサイル迎撃体系「サード（ＴＨＡＡＤ）」を韓半島（朝鮮半島）に配備する可能性が高まっている。スカパロッティ韓米連合司令官が６月、「サードの韓国配備を最近本国に要請した」と明らかにしたのに続き、韓国軍も相次いで前向きな発言をしている。

韓民求（ハン・ミング）国防部長官は２０日、ＫＢＳ（韓国放送公社）のある対談番組に出演し、「（サード配備は）北朝鮮の核またはミサイルの抑制、韓半島安保態勢の強化に役立つはず」とし、事実上の賛成意見を明らかにした。今まで出てきた政府関係者や軍首脳部の発言のうち最も積極的な意見表明だ。キム・ミンソク国防部報道官も２１日、「米国政府が正式に要請すれば検討してみる」と述べた。米ウォールストリートジャーナルは５月、「米国がすでに韓半島にサードを配備するための敷地調査をしている」と報じた。

サードは高度４０キロ以上でミサイルを迎撃する米ミサイル防衛網（ＭＤ）の核心武器体系。韓国軍が２０１６年に導入する予定のＰＡＣ３（高度４０キロ以下迎撃）より性能が優れ、北朝鮮のミサイル脅威を抑止するのにより効果的だ。


しかしサード配備は米国ＭＤ体系への編入と認識されている。このため昨年１０月、金寛鎮（キム・グァンジン）前国防部長官は「購入を決定していないし、考慮もしていない」とし、サード導入自体に否定的に答えた。当時までサード配備より韓国型ミサイル防衛（ＫＡＭＤ）体系の構築を重視していると受け止められていた。

しかし今年、米国側の積極的な意思表明とともに、韓国軍当局の立場も少しずつ変わっている。金前長官が６月の国会国防委員会の会議で、「（サードを）在韓米軍が戦力化するのは関係ない」と余地を残したのに続き、韓長官の発言まで加わり、軍はサード配備に対する支持を明確にした。政府関係者も「事実上、時期の調整だけが残っているだけで、導入に対しては政府でも異見がない」と明らかにした。

最後の変数は中国だ。中国外務省の秦剛報道官は５月末、「韓半島にＭＤを配備するのは地域の安定と戦略的均衡においてプラスにならない」と述べ、新華社通信も「（サード配備は）中国との関係を犠牲にするだろう」と警告した。

防御システムのサードを中国が問題視する理由は、連動体系である「Ｘバンドレーダー（ＡＮ／ＴＰＹ－２）」の性能のためだ。探知距離が１０００キロにのぼるＸバンドレーダーは、北京・上海・大連など中国の主要都市と軍事施設密集地域まで探知できる。このために軍の一部も「中国を過度に刺激する」とし、サード配備を懸念してきた。

しかしヤン・ウク国防安保フォーラム研究委員は「もし我々が中国に韓半島を射程距離内に置いたミサイルなどの武器を撤収してほしいといえば撤収するのか」とし「むしろサード配備を通じて安保問題は譲歩できないという確固たるメッセージが必要だ」と指摘した。