現在の国際通貨制度は「無制度（ｎｏｎ－ｓｙｓｔｅｍ）」と言われる。ある規範や国際的な合意によって動く制度ではないためだ。１９７１年の米国のドル貨幣金兌換中止宣言で、ドル貨幣を基軸通貨とした固定相場制であるブレトン・ウッズ体制が崩壊して各国は自由に相場制を選ぶことになった。国際通貨基金（ＩＭＦ）の最近の報告書によると、世界９９カ国が変動相場制を採択していて、残り９２カ国はドル貨幣、ユーロ貨幣、あるいは複数通貨バスケットに為替相場を連動させたり初めからドルやユーロ貨幣を自国通貨として使う制度を採択している。

変動相場制を採択している国のなかでも、米国・英国・ユーロ圏のように為替相場を完全に市場に任せる国もあり、必要に応じて当局が市場に介入する国もある。前者は５本の指で数えられる程度で、後者のほうがはるかに多い。スイスは２００８年のグローバル金融危機以前までは前者に属していたが、危機後に為替相場が急騰すると市場介入に動いた。日本も２００２年以降、為替相場介入を自制していたが、危機後に日本円が急騰すると再び介入を行った。

国際通貨制度の変遷は国際関係の力の変化を反映してきた。力の強い国が国際通貨秩序を主導し、その通貨が国際通貨として行使されることになる。米国主導の世界経済秩序が多極化時代に入り、国際通貨制度も混沌の時代を迎えている。１９世紀末には世界交易の６０％、世界外貨準備高の３分の２がポンドで行われていた。今はドルが当時のポンドとほとんど似た比重で国際通貨の役割を担っている。米国が世界金融危機の震源地になり、また前代未聞の通貨膨脹政策で危機に対応するのを見て、世界はドルの将来に対して不安感を持ち国際通貨制度の改編を主張する声が高まっている。


しかし、少なくとも向こう数十年間はドル中心の国際通貨制度に変化はないものとみられる。英語を国際語として使おうという国際法はないが世界の公用語として使われているように、ドルもいかなる国際法基盤もないまま現在の国際通貨として流通している。これは市場がドルを国際通貨として使うことに慣れているためだ。近い将来に国際通貨制度改編に対する合意が期待しにくい環境であるだけでなく、このような現象は合意ではなかなか変えられない。ドルに代わる通貨がそう簡単に現れる可能性もない。１８７２年に米国の経済規模が英国を追い越したが、７０余年が過ぎた１９４４年のブレトン・ウッズ体制スタートでドルがポンドの代わりに国際通貨として使われるようになった。



【中央時評】世界の通貨戦争は進行中＝韓国（２）