文昌克（ムン・チャングク）首相候補が辞退したが、今回の事態の影響は長く残るはずだ。文昌克事件は韓国社会のいくつかの深刻な問題を表した。事件は国の未来に重要な質問を投げかけている。旅客船セウォル号の犠牲者の呼びは国家改造だ。果たしてこういう状態で改造が可能なのだろうか。社会は露出した実状を直視し、過ちを反省し、教訓を探さなければいけない。したがって事件を社会改造のための糧としなければならない。

２つの点で韓国社会は重大な欠点を表した。まず真実を探し出そうという努力が不足している。候補の歴史観を正確に知るためには、教会の講演全体を見て、当事者の釈明を聞くのが必須だ。ところが政界・メディア・市民団体・宗教界の多くがこうした努力に背を向けた。ＫＢＳ（韓国放送公社）の報道をはじめ、「事実の歪曲」が蔓延したが、便宜的または意図的にこれを受け入れた。韓国社会はすでに２００８年ＢＳＥ（牛海綿状脳症）事態当時、誤った報道に依存する集団的反知性がどれほど危険であるかを経験した。にもかかわらず、今回もこれを繰り返した。真実の軸を据えて真っ直ぐに立とうという努力をしないのだ。

もう一つの問題は、批判を処理する方法が未熟で後進的ということだ。日帝植民支配に関する文候補の発言にはもちろん論難もあるだろう。価値観・宗教観・歴史観によって各自の判断は異なる。しかしこうした批判と、文候補に首相の資格があるかどうかを検証するのは別の問題だ。候補に対する批判があれば、国会聴聞会で検証し、国会が表決するというのが、韓国社会が定めた手続きだ。憲法と国会法がこのように規定している。

【社説】原則を守れなかった韓国社会（２）