「簡単に言えばいまは次の危機に備える時だ」。

世界銀行首席エコノミストとして１０日に会見場に立ったカウシィク・バス副総裁。手にした１４４ページの世界経済見通し報告書をこのような１文に縮約した。世界銀行は１月と６月の毎年２回、世界経済見通し報告書を出す。１月に３．２％とした今年の経済成長見通しを２．８％に０．４ポイント引き下げた。先進国の成長率は２．２％から１．９％に、新興国は５．３％から４．８％に下方修正した。韓国の経済見通しは別に出さなかった。

バス副総裁の警告は新興国に向えられた。世界銀行が予想した新興国のファンダメンタルズは絶望的だ。経常収支赤字幅は増え資本流出速度はますます速くなると予測された。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の政策金利引き上げに対する準備をしっかりしていないという理由が大きい。


昨年夏に新興国は予選戦を行った。ＦＲＢが資産買い入れ縮小を始めると宣言してだ。「安いドルの時代が終わる」という危機感に投資家は新興国から先を争って資金を引き揚げた。ファンダメンタルズが弱かったインドネシア、インド、ブラジル、トルコ、南アフリカは「フラジャイル・ファイブ（脆弱な５通貨）」で呼ばれぐらついた。１年が過ぎこれらの国の株価は８月危機以前の水準を回復した。米国が量的緩和縮小に出たりしたが超低金利基調は維持したためだ。他の先進国の中央銀行も同じ路線を選んだ。先進国から低金利で借りた資金で海外投資家は新興国の株価を再び引き上げた。バス副総裁は「金融指標が改善しインドやインドネシアを中心に株価が上がったとからと危機から脱したと判断してはならない」と指摘した。

世界銀行はこの報告書で、「米国が金利を上げれば新興国はこれ以上低金利の恩恵を得ることはできない。急激な金利引き上げは（新興国経済に）大きな圧迫として近付くだろう」と予想した。新興国が準備態勢を怠っている間にＦＲＢの金利早期引き上げ説はますます力を得ている。６日に出された米国の雇用統計があおった。失業率は４月と５月に続き６．３％を記録した。５年９カ月来の最低水準だ。２００８年の金融危機直前水準に近づいた。

ＦＲＢは経済危機に対応して金融を緩和し金利を事実上０％にした。ＦＲＢが最優先にする経済指標は雇用だ。「雇用景気回復」という目的を達成したと判断すればＦＲＢは金利を上げるほかない。ウォールストリートジャーナルは「予想より失業率が速く下がっている。ＦＲＢの金利引き上げ議論はさらに力を得るだろう」と分析した。それとともに「こうした危険の中でも新興国は低金利資金でチキンレースに酔っている」と指摘した。ブルームバーグは専門家の言葉として、「残る時間は１年ほどだ。この間に（経済的）脆弱性を解消すれば“総体的難局”にははまらないだろう」と提言した。