“開票放送の花”出口調査が今年も変わりなく帰ってきた。今回の地方選挙で地上波３社が共同で実施した出口調査の適中率は９４％。京畿道知事を除いた１６地域の広域団体長が予測通りとなった。予測が外れたところは１カ所だが、開票放送初期にテレビを見ていた視聴者は混乱した。京畿道知事は野党優勢ということだったが、与党がリードを守っていた。忠南では接戦を予測していたが、早くから差を広がった。全体１７の市・道知事選挙のうち半分に近い７カ所を競合地域に分類した。一種の「回避戦略」だ。

１９９６年第１５代総選挙から始まった出口調査は、特に総選挙に弱かった。２０１２年第１９代総選挙まで５回連続で誤謬があった。２００８年の第１８代総選挙では予測議席数を「最小何隻席～最大何席」としたが、ハンナラ党の議席数は３局の予測範囲を超えた。２０１２年に約７０億ウォンを投入した共同出口調査でも、３局とも事実上、どの党が第１党になるのか答えられなかった。ただ「開票放送を最後まで見守ろう」という言葉ばかり繰り返した。出口調査無用論が相次いだ。

一方、地方選挙は成績が良かった。２０１０年の地方選挙、２０１１年のソウル市長補欠選挙を的中させ、今回も自信を見せた。しかし京畿道知事に続き、教育監選挙でも進歩１１カ所・保守３カ所優勢、２カ所競合という予測とは違い、進歩が１３カ所を占めた。


出口調査は選挙当日に投票を終えて出てくる人を対象にする。一般的な世論調査・予測調査が実際に回答者が投票するかどうか確信できないのに対し、強みがある。

こうした出口調査に誤謬が生じる理由は何か。ソウル大言論情報学科のイ・ジュンウン教授は「出口調査の一般的な誤謬は無応答者を推定するところから生じる」と説明する。「周囲と違う考えを持つ人が戦略的に無応答・応答回避をする場合、回答者の返答内容に立脚して無応答者について推定し、偏差が生じる」ということだ。

地上波のある関係者は「あまりにも接戦地域が多い予測不可能な選挙であり、全体投票率の２０％ほどを占める事前投票が反映されず、予測が容易でなかった」と吐露した。出口調査に劣らず予想が外れた釜山・仁川・光州の世論調査・予測調査も限界を表した。

しかし１回に数十億ウォンかかる出口調査の目的が、有権者が夜通し開票放送を見る苦労を減らすための「視聴者サービス」の一環であることを考えると、より正確な調査のための補完策が必要だと思われる。「最後まで開票してこそ分かる」のなら、費用と苦労が伴う出口調査の意義がないからだ。

ヤン・ソンヒ文化スポーツ部門記者