グーグルとフェイスブックの人工衛星争いに火がついた。人工衛星を打ち上げてインターネットを使うことができない世界の辺境地にインターネットサービスをするということだ。ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は２日（現地時間）、グーグルが人工衛星艦隊プロジェクトに１０億～３０億ドル（約１兆２０００億～３兆６０００億ウォン）を注ぎ込む計画だと報道した。衛星艦隊はまず高性能小型衛星１８０基で実行された後、次第に拡大する予定だ。重さが２５０ポンド（約１１３キロ）程度に過ぎないこれらの衛星は、既存衛星よりも低い高度を回りながらインターネット信号を地上に送ることになる。プロジェクトは最高経営責任者（ＣＥＯ）のラリー・ペイジ氏が直接関わる。

衛星アイデアの公開で打とうとするならフェイスブックが先だ。フェイスブックＣＥＯのマーク・ザッカーバーグ氏は３月に衛星などを通して空からインターネットを地上に放つ構想を明らかにした。２つの会社の目標は同じだ。インターネットの辺境地をなくすことだ。

世界はインターネットを使う地域と使えない地域に分かれている。人類の３分の２にあたる４８億人はまだインターネットに接することができない。インターネットの両極化は所得と文明の両極化につながる。商業的な計算も同じだ。利潤創出だ。グーグルとフェイスブックの存立基盤はインターネットだ。インターネットのユーザー人口が増えるほど売り上げが拡大する。その上、衛星インターネットのような新しいビジネスは先に始めた方が市場を掌握する。２つの会社が死活をかけて執着する理由だ。


辺境地にインターネットを供給する方法は人工衛星だけではない。最近、浮上したのは無人機だ。無人機は地上２０キロの高度を飛びながら一種の通信中継機の役割を果たすことになる。グーグルとフェイスブックはここでも激突した。フェイスブックが３月、英国の太陽光基盤の無人機製作企業である「アセンタ（Ａｓｃｅｎｔａ）」を買収するとグーグルは４月にライバル企業の「タイタン・エアロスペース」を買収した。熱気球も活用される。グーグルは昨年６月に直径１５メートル大の熱気球３０個をニュージーランドで浮かしてインターネットサービスの提供実験をした。グーグルは、気流の影響を受ける上にサービス区域が狭いという熱気球の短所の解決案を探している。

人工衛星を通したインターネット供給構想は、それなりに歴史がある。１９９０年代にモトローラが主軸になって何と４２億ドル（約４兆３０００億ウォン）を投じたイリジウム・プロジェクトが始まりだった。高度７８０キロに人工衛星６６基を浮かして巨大な移動通信網を作ったことだった。韓国のＳＫテレコムも参加したこのプロジェクトは、１９９８年に１２１カ国でサービスを始めたが結局、頓挫した。端末とサービス価格があまりに高い上に、大都市の高層ビルでは通信がうまくいかない点などが致命的だった。イリジウムの失敗は当時、最高の技術企業に選ばれたモトローラの衰退につながった。今回も悲観論が少なくない。実際に事業を始めればコストが天文学的に沸き上がって一時の春の夢で終わるという話だ。別の用途の衛星らと衝突や相互妨害を防がなければならない技術的課題もある。

しかしイリジウム・プロジェクトの失敗後１０年余りが流れた。衛星は小さく軽くなり、製作費用は大幅に下がった。衛星の制御技術は進歩した。ＷＳＪは「グーグルが成功さえすれば人類がインターネットにアプローチする方法を根本的に変えることになるだろう」と評価した。インターネット衛星競争で勝つ企業が、未来のインターネット産業の勝者になるという点も明らかだ。