世界経済にエルニーニョ警報が発令された。エルニーニョは太平洋の水温が上がり発生する気象異変をいう。洪水と日照り、冷害でさまざまな国に莫大な被害をもたらす。エルニーニョは２００９年に猛威を振るい、４年以上沈静化していた。エルニーニョは通常２年から７年周期で訪れる。ぴったり合致するものではないが４年周期とする説もある。世界経済の緊張が高まる理由は単純に周期が訪れたからではない。エルニーニョの発生源であるペルー近海の水温が尋常でないためだ。米海洋大気庁（ＮＯＡＡ）は海水温など気候変化を調査して毎週エルニーニョ予報を出している。２６日には「この夏にエルニーニョが発生する可能性は６５％」と発表した。韓国、オーストラリア、日本をはじめ各国の気象庁と国連傘下の気象機関も先月にエルニーニョ発生を予告している。

ロイター通信は、「各国政府はエルニーニョがもたらす潜在的リスクを確認し対応策をまとめるのに奔走している。過去に被害が激しかったインドネシア、フィリピン、タイなどアジア地域に対する懸念が特に大きい」と報道した。新首相の登場で期待にふくらむインド経済は悪材料に直面する。インドはエルニーニョのトラウマがある。２００９年のエルニーニョで最悪の日照りに見舞われ、穀物を中心に物価暴騰に苦しめられた。インドの経済紙「ビジネススタンダード」は、「モディ首相が解決すべき優先課題は高物価だが、エルニーニョが物価上昇をあおる可能性が大きい」と診断した。

消費税引き上げの後遺症を収拾するのに忙しい日本の安倍政権にも頭痛の種が増えた。日本経済新聞は「消費増税より怖い『エルニーニョ』」と指摘した。日本は先月１日に消費税率を５％から８％に引き上げたため消費が停滞している。夏休みシーズンとなる７～９月に消費が回復するという期待までエルニーニョのために消えかねない状況だ。日本もつらい記憶がある。２００９年のエルニーニョで冷夏を経験し、ビールやアイスクリーム販売が前年より１０～２０％減った。エアコンなどの家電と夏物衣料の売り上げも急減した。日本経済新聞は「顕在化した『エルニーニョリスク』に、この夏は企業も政府も振り回されそうだ」と伝えた。


エルニーニョが及ぼす影響は国単位にとどまらない。コメ、小麦、豆、コーヒーのような食糧価格急騰の主犯だ。集中豪雨が石炭・石油鉱区を襲いエネルギー価格を不安にした前例もある。山火事や干ばつで人命と財産被害をもたらすことも多い。ＫＤＢ大宇証券のソン・ジェヒョン研究員は、「韓国の場合、エルニーニョで夏の蒸し暑さが弱まれば電力需給問題が発生しない可能性がある。だが、原材料輸入物価の上昇で経済への打撃はあり得る」と予想した。