英ＢＢＣ放送によると、英国は今年、第１次世界大戦から１００年を迎え、２０日に特別なプロジェクトを始めた。全国のすべての中学校から代表を２人ずつ選び、順にベルギーやフランスにある第１次大戦当時の戦場に連れていく現場学習プログラムだ。最初の行事で生徒は毒ガスで有名なイーペルなどを訪問し、約１万１０００人の戦死者が埋められたベルギーの墓地を訪れ、戦争史専門家の解説を聞いた。このように勉強した世代は今後、国際葛藤を武力で解決することがどれほど愚かであるかをよく知って行動することになるだろう。

生徒は第１次世界大戦の教訓を感じながら武力依存の愚かさとともに、同盟依存の問題と限界も学ぶのではないだろうか。当時、英国・フランス・ロシアを一つの軸に、ドイツ・オーストリア・トルコ・ブルガリアをもう一つの軸とする同盟が互いに縛られ、望みもせず利益にもならない戦争を無理にし、共倒れになったというのが、多くの学者の評価だ。同盟が足かせとなった歴史から利己的な教訓を得たからか。今から７５年前の１９３９年、西側強大国は弱小同盟国のポーランドを裏切った。当時ナチスドイツがポーランドを侵攻すると、同盟国の英国とフランスはドイツに開戦宣言をしただけで、実質的かつ積極的な軍事介入は留保したのだ。同盟国のために「文書でのみ」動いたという評価がある。ポーランドが「敵の敵」と考えてきたソ連までがナチスドイツに加勢し、ポーランドは結局、一時消えることになった。永遠の同盟国も敵もないという身にしみる教訓だ。

韓国は堅固な韓米同盟を基礎に同盟の力を活用し、安保を強化している。先月オバマ米大統領の訪韓で戦時作戦権の返還が延期されることが期待され、安堵のため息をつく人が多い。しかしウクライナ情勢を見ながら首をかしげる人も少なくないだろう。西側の一員になろうとするウクライナに対するプーチン露大統領の波状攻勢を防ぐ外交力と軍事力が、果たしてオバマ大統領の手にあるのかと疑う声が聞こえる。米国を信じてロシアに“飛びかかった”ウクライナは今後、果たしてどうなるのだろうか。西側の一員になったバルト３国と東欧国家が今後どんな態度を見せるかも関心事だ。

【コラム】韓日米劂角同盟時代に考える自主国防（２）