「９・１１テロや東日本大震災の時よりも、セウォル号被害者の怒りと罪悪感ははるかに大きいようです」。

国際心理治療民間救護団体であるイスラエイド（ＩｓｒａＡＩＤ）のＹｏｔａｍ　Ｐｏｌｉｚｅｒ（ヨタム・ポリッツェー）アジア支局長（３２）は１２日、セウォル号沈没事故の被害者の心理状態をこのように説明した。「セウォル号事故は、テロや不可抗力的な自然災害とは違って韓国内で起きた“人災”のためだ」と付け加えた。ポリッツェー支局長は「被害者のトラウマが深刻で、適切な治療と支援がなければ暴力に変質する可能性が大きい」と憂慮した。

イスラエイドは米国の９・１１テロ、ハイチ地震、東日本大震災など大型惨事の時ごとに心理治療団を派遣してきた。ポリッツェー支局長ら心理治療の専門家３人は１０日に訪韓した。セウォル号事故の被害者と面談して国内の精神科専門医や心理治療士を助けている。国際スローガン開発の非政府組織（ＮＧＯ）グッドピープルと、イスラエルのベンチャーキャピタルであるヨズマグループが彼らの訪韓を支援した。ポリッツェー支局長は彭木（ペンモク）港や珍島（チンド）体育館の劣悪な状況にも言及した。彼は「衝撃的なニュースが２４時間続き、家族同士が離れていないため悲しみとトラウマが繰り返し伝染する」と指摘した。


さらに「心理治療士はもちろん現場を取材した記者たちが泣いているのもしばしば見た」と言った。民間ダイバーや１１９救急隊員のような救助団やボランティアメンバーもトラウマを体験しているということだ。彼は「うつ病・不眠症などが６カ月以上続けば、それがまさに外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）」と話した。

ポリッツェー支局長は「被害者が１人だと感じないで、怒り・悲しみなど内面の感情を外部に表出することが大切だ」としながら「グループ心理治療や絵・音楽治療などを通して被害者が日常に復帰できるように支援すべきだ」と話した。彼はイスラエイドがイスラエルで作った「子供を失った親のための集い」を例に挙げた。この集まりは子供を失った親同士が自然に話を交わすことができる機会を提供する。親たちはこれによって苦痛を分かち合い、抑圧された感情を表出する。彼は「セウォル号の犠牲者家族にもこのような空間が用意されるべきだ」と助言した。



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