ゴールデンウィーク中の早朝だったが、日本はマニュアル通りに動いた。発生６分後の５時２４分、首相官邸危機管理センターに対策室が設置された。周辺の原発の状況をはじめとする各種情報が集まった。高速道路は直ちに最高速度が時速８０キロまたは５０キロに制限された。新幹線など列車も安全が確認されるまで運行が中断または減速運行された。震度５以上の地域では、自動的にガスの供給が停止するシステムも誤差なく作動した。１７人が負傷したが、それ以上の被害はなかった。


こうした流れは過去の大型災害から学んだために可能だった。代表的なのが１９９５年１月１７日午前に神戸市と淡路島周辺を襲い、６４３４人の死者を出した阪神・淡路大震災。日本の地震対応体制はこの地震の前と後に分かれるほど大変革があった。急がれる分野には速やかにメスを入れ、１０年かけて６分野・５４テーマに分けて長期的な検証・分析作業も併行した。