米国でよく使われる言葉に「マーフィーの法則（Ｍｕｒｐｈｙ’ｓ　Ｌａｗ）」というものがある。他のより良い方法があるにもかかわらず、常に誤った選択をしながら不幸がもたらされることを意味するが、簡単に表現すれば「なすことがすべてがうまくいかない状況」をいう言葉だ。おそらく北朝鮮ほどこの法則が合致するケースも珍しいだろう。

２００９年４月５日午前。オバマ大統領はチェコ・プラハで「核なき世界」という歴史的な演説をする予定だった。しかし平壌（ピョンヤン）はチェコ現地時間のその日未明、ここぞとばかりに長距離ロケット「銀河２号」の試験発射を敢行した。オバマ大統領は自らペンを握り、「挑発には報復があるのみ」という内容を演説文に急いで追加した。挑発に対する断固たる批判だった。ホワイトハウスが対北朝鮮政策を検討する時点にとられた北朝鮮のこうした行為は、直ちに米国の対北朝鮮拒否と「戦略的忍耐」政策につながった。もし当時平壌が違う選択をしていれば、どうなっていただろうか。例えば十分な時間を置いて国際的にロケット発射を公論化し、米国側の人たちを参加団として招待すれば？　おそらく事情は違っていただろう。

２０１２年２月２９日、デービース北朝鮮担当特別代表と金桂寛（キム・ケグァン）第１外務次官は北京での談判で「２．２９合意」を出した。北朝鮮がウラン濃縮活動と核実験を中断し、長距離ミサイル発射を猶予し、これらの措置を検証するための国際原子力機関（ＩＡＥＡ）視察団の復帰に同意するということがその核心だった。米国はその見返りに２４万トン相当の食糧を提供することにした。劇的な反転、再選を控えたオバマ政権としては間違いなく大きな外交的好材料だった。


しかし合意書のインクも乾かないうちに、北朝鮮はしてはならない選択をした。３月１６日にロケット発射計画を公表し、４月１３日に電撃的に「銀河３号」の試験発射を強行した。発射は失敗に終わったが、米国が失望はピークに達した。むしろ当初から合意しないのが正しかった。最悪の行動だった。

南北関係でも北朝鮮式「マーフィーの法則」は絶えず登場する。２０１３年２月１２日の３度目の核実験が代表例だ。「信頼政治」を通じて北朝鮮と和解協力を推進するという朴槿恵（パク・クネ）大統領に、平壌が贈った就任プレゼントとしては非常に良くなかった。同じことは１年後にまた繰り返された。朴大統領がドレスデン演説で、対北朝鮮人道主義支援とインフラ構築、異質性克服という具体的な代案を提示したが、返ってきたのは侮辱的な発言と批判だけだった。年初から盛り上がった「統一大チャンス論」は冷や水を浴びせられた。韓米連合軍事訓練の強度が以前より強かった点、韓国側のメッセージ伝達方式に抵抗感を感じるかもしれないという点を十分に考えても、こうした反応は理解しがたい。これほどだと、自らすべてのことをこじれさせ、解けない方向に導く「マーフィーの法則的習慣」が、北朝鮮の政策決定者に体質化したのではないか疑わしいほどだ。



【中央時評】平壌はなぜ誤った選択を繰り返すのか（２）