「スマートフォンに継ぐ次世代ビジネスとして、モバイルを基盤としたヘルスケア事業を推進している」。

李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長（４５）が、スマートフォンのバトンをつなぐサムスンの新たな１０年を担うべき「未来事業」を具体的に示した。李副会長が公式の場で次世代の主力事業に言及したのは今回が初めてだ。これまでサムスンはグループレベルでＬＥＤ・第２次電池などを「次世代事業」と明らかにしたことがある。

李副会長は９日、中国の海南省博鰲（ボアオ）で開かれた「ボアオ・アジアフォーラム」に参加して「モバイル通信を基盤とした新しい応用ソリューション事業の展望は明るい」としてこのように話した。李副会長がヘルスケアを次世代成の長動力として言及した理由は莫大な「市場潜在性」のためだ。


李副会長は「欧州だけでなく日本・米国など世界各国が老齢化に直面し、医療費が急増している」として関連市場の成長性を説明した。特にサムスンは、緊密なビジネスパートナーであるゼネラルエレクトリック（ＧＥ）がヘルスケア分野に早くから参入して大きな成果を上げていることに注目している。

実際にＧＥは、もともと家電製品・発電設備、航空機エンジンの生産を主力にしてきたグローバル企業だが、ヘルスケア事業に積極的に進出してこの分野だけで昨年は売り上げ１８１億ドルを記録した。これはＧＥ全体の売り上げの１３％ほどにあたる。ある財界関係者は「ＧＥを筆頭にフィリップス・シーメンス・オリンパスなどグローバル家電業界が相次いでヘルスケア市場で成功をおさめたことも、サムスンには刺激になったのだろう」と話した。

カギはグローバルヘルスケアのメジャーたちが金城鉄壁のごとく壁を積み上げた既存市場を攻略できるサムスンならではの武器があるのかどうかだ。現在、グローバルヘルスケア・医療機器市場は米国のＧＥ、欧州系のフィリップス・シーメンスなどいくつかの多国籍企業が牛耳っている。李副会長はその回答として、携帯電話などのスマート端末を基盤とした「モバイルヘルスケア」を提示した。彼は「時空間の制約を受けないオンライン診療やモバイル端末による自家診断など新しい解決案を見いだせば、急激な医療費の負担を大幅に下げることができる」として「モバイル技術をベースに病院と医師、そして患者をリアルタイムにつなげるサービスを構築するためのパートナーを探している」と説明した。



サムスン電子副会長「次世代事業はモバイルヘルスケア」（２）