１９７３年１０月６～２５日の第４次中東戦争（ヨム・キプル戦争）は、イスラエルにとっては災難だった。エジプトとシリアの奇襲で虚を突かれた上に、開戦初日に緊急出動した戦闘機は時のソ連製地対空ミサイルに次々と撃墜された。当時イスラエルは、４４０機の空軍機のうち１０２～３８７台（情報出処別により違いあり）を失ったという。アリエル・シャロン（首相を歴任し、今年１月１１日に死去）将軍が指揮した１４３機甲師団が、スエズ運河を渡って逆襲しながらかろうじて戦いの勢いをひっくり返すことができた。

この戦争で、戦力の核心である戦闘機操縦士を多く失ったイスラエルは、以後かなりの偵察は無人機（ＵＡＶ）に任せることにして開発に尽力した。その結果８２年のレバノン戦争の際は無人機が期待以上に活躍した。これを通じて入手した情報を活用して、開戦初期にシリア防空網を焦土化して操縦士の被害を「ゼロ」にした。無人機で写真・動画撮影はもちろん防空網の核心であるレーダーの電波も追跡したおかげだ。

イスラエルは活用範囲をより一層拡大した。事例を見てみよう。パレスチナ武装団体であるハマスの創設者であり自殺攻撃の背後の操縦者で知られるアフメド・ヤシン（１９３７～２００４）は２００４年３月２２日、ガザシティでイスラエル軍ＡＨ－６４アパッチヘリコプターのＡＧ－１１４ヘルファイア空対地ミサイル攻撃で亡くなった。当時イスラエル軍はＦ－１６戦闘機を上空に送り、大きなごう音を出しながら接近するアパッチの騒音をかき消した。専門家たちはイスラエルが入手した目標物位置情報を無人機を送って確認した後、戦闘機とヘリコプターを出動させたと見ている。


無人機はよく訓練用の目標物や偵察用として開発・活用が始まるが、技術が蓄積されれば戦闘用に変身するのが通例だ。情報収集用の無人機に攻撃機能を追加すれば、情報把握や作戦実行の間の時間的ロスを減らして戦闘効率を最大化できるためだ。無人機で敵の威嚇を把握した後、戦闘機や攻撃用ヘリコプターを送ってこれを破壊すると遅れる場合が多い。イスラエルは２００７年５月から無人機を動員してガザ地区のパレスチナのロケット発射台を捜索し、発見後すぐに破壊する作戦を行ってきた。攻撃用ヘリコプターがしていたことを、作戦の隠密性・機動性・迅速性を高めるために無人機へと作戦道具を変更した。「現場把握・判断・無力化」という無人機作戦の原則を適用させる。自国の防衛産業企業エルビットシステムズが製作したヘルメス－４５０無人機に国営企業のラファールが生産した小型空対地ミサイルを装着させた。

米国中央情報局（ＣＩＡ）の対テロセンター（ＣＴＣ）は２００１年９月４日、無人機にヘルファイアミサイルを装着して標的暗殺作戦を展開できる権限を得た。ＣＴＣは２００６年以降、機関長の名前も「ロジャー」という暗号名だけを公開するほどベールに包まれた組織だ。９・１１後、アフガニスタンやパキスタン西北辺境州などタリバン蠢動地域とイエメンのようなアルカイダ活動地域で無人機を利用した「標的除去」作戦を進めてきた。無人機はパキスタン南部郊外にある秘密飛行場から離陸するが、操縦は米国ネバダ州ラスベガスにある作戦統制室で行われる。グローバル無人機作戦時代だ。

北朝鮮は最近、無人機を青瓦台（チョンワデ、大統領府）や白リョン島（ペクリョンド）上空に侵入させる挑発を行った。韓国も、無人機戦力を強化して首都圏や西海５島を狙った北朝鮮の長射砲・放射砲対応に活用できるはずだ。監視を超えて即座に対応もできるならば戦争抑止力がより一層強くなることができる。挑発時、敵指揮部を除去して戦闘能力を無力化する「蛇頭断ち切り作戦」でも役割を果たせる。無人機を韓半島（朝鮮半島）の平和維持として使う検討をすべき時だ。

チェ・インテク中央日報論説委員

（中央ＳＵＮＤＡＹ第３６９号）



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