米国株式市場はバブルという懸念が相次いで出ている。株価は上昇を続けているが、実体経済の回復速度は依然として市場の期待に達していないからだ。

最も公開的に懸念を表しているのは昨年のノーベル経済学賞受賞者であるロバート・シラー・エール大教授。シラー教授はメディアのインタビューなどで、「米国経済はまだ衝撃に脆弱だが、株式市場はあまりにも過熱している状況」という警告を続けている。

シラー教授の主張の根拠は、景気変動調整後の株価収益率（ＣＡＰＥ）の変化だ。株価が過去１０年間の平均ＥＰＳ（１株あたり純利益）の何倍かを示す指標で、倍数が高いほど株式が高く評価されていることを意味する。シラー教授の分析によると、歴史的に米国株式市場の平均株価収益比率は１６倍前後。しかし今年初め２５倍を超えた。２００８年のグローバル金融危機直前レベルにまで上がったのだ。


張夏準（チャン・ハジュン）ケンブリッジ大教授もバブルを警告した。張教授は先月、英ガーディアンへの寄稿で、「米国の１人あたりの国民所得は２００７年レベルを下回っているが、昨年の株式市場は２０％以上も上昇した」とし「今の株価は史上最も大きなバブルが含まれた状態」と主張した。

米大統領執権２年目の半ばには常に株価が下落するパターンが表れるという分析もある。新韓金融投資が１９７７年以降９回の大統領任期中の株価変化を分析した結果だ。新韓金融投資のクァク・ヒョンス研究員は「この１年間の株価変動グラフを見ると、オバマ大統領執権２期目にもこうした公式がそのまま適用される可能性が高い」とし「５月以降はしばらく米国株の比率を減らすことを勧める」と述べた。

ただ、一時的な調整後にまた反騰するという主張もある。先月訪韓したロンバード・ストリート・リサーチのチャールズ・デュマス会長は「新興国が不安定な状況で米国は今年、最も魅力的な投資先」とし「２、３年後にはバブルの懸念が出てくるかもしれないが、今年１年間は心配しなくてもよい」と述べた。