もしやと思った期待は、やはり失望で終わってしまった。１２日にソウルで開かれた韓日次官級協議の話だ。趙太庸（チョ・テヨン）外交部第１次官と日本の斎木昭隆外務事務次官が３時間以上会ったが、何の成果もおさめることができなかった。日本軍の慰安婦問題について斎木次官が何か新しいメッセージを持ってくるかも知れないという一抹の期待は完全にはずれた。こんなことなら何しに来たのかという不満と共に、免避用「ハリウッドアクション」ではないのかという批判も出てくる。

安倍晋三首相が導く日本政府は、慰安婦動員の強制性を認めた「河野談話」をはじめとして歴代内閣の歴史認識を継承すると言いながらも、後ろでは違う言葉を言っている。斎木次官が訪韓した安倍首相の最側近である菅義偉・官房長官は「慰安婦の強制連行はなかった」という主張を繰り返した。１つの口で２つのことを話す二律背反であり、自己矛盾だ。河野談話を検証するものの修正はしないという奇怪な論理と脈が通じている。どうにかして河野談話の正当性に傷を出してみるということだ。

慰安婦動員の強制性は、戦犯裁判の記録など数多くの文書を通じて確認された事実だ。これを無視するのは手の平で海を分けるようなものだ。見るに耐えかねて日本の知識人が出てきた。林博史・関東学院大学教授ら１５人の学者が主になった「河野談話の維持・発展を要求する学者共同声明」に署名した日本人学者が１３００人を超えた。彼らは河野談話の検証に反対して河野談話の精神を具体化することを促している。


韓日両国が１年以上、首脳会談さえできずにいるのは明らかに正常ではない。両国の同盟国である米国も、深刻な憂慮を表明している。いくらそうだとしても責任の所在があまりにも明白な慰安婦問題ですら日本政府が誠意を見せていない状況で、韓日関係の改善は不可能だ。これを無視したまま無条件に会おうと要求するのは一種のストーキングだ。握手をしたければ、手から洗わなければならない。安倍内閣は日本の知識人の良心の声に耳を傾けることを望む。