「アジアの米国同盟国は核武装に動くのか？」。この挑発的な言葉は、月刊『ナショナル・インタレスト』２月号に掲載された核軍縮専門家デビッド・サントロ・パシフィックフォーラム研究員の寄稿のタイトルだ。この寄稿は最近、米国内の不拡散専門家と同盟研究者の間で時ならぬ論争を招いた。

寄稿でサントロ氏は、韓国と日本では最近、米国の核の傘を越えて独自の核武装を好む雰囲気が強まっていると指摘している。北朝鮮の挑発的な態度、中国の攻撃的な浮上、国防予算削減などアジア・太平洋地域に対する米国の安保公約弱化などのイシューがこれを触発したということだ。またサントロ氏は韓国・日本ともに核兵器の開発に必要な技術と財政的能力を保有している点を強調し、特に過去に前歴がある韓国を懸念している。

もちろん彼の論点は、米国がこうした動きを決して容認してはならず、独自の核武装を強行する場合は「同盟破棄」という断固たる措置も覚悟しなければならないというものだ。同盟という地政学的な利益が核不拡散という国家目標より優先しないうえ、こうした状況展開は「核拡散防止体制」に基づいた国際核秩序を破壊し、最終的には米国の指導力に深刻な打撃を加えるおそれがあると、彼は主張している。核武装した韓国と日本が米国の要求にすんなり応じるはずがないからだ。これは実際、米国外交安保政策インナーサークルの主流をなす「核不拡散派」の見解を代弁するものだ。


米国新安保研究センター（ＣＮＡＳ）のエルドリッジ・コルビ研究員が同じ月刊誌の３月号に掲載された寄稿で反論した。「米国は核不拡散でなく地政学を選択すべき」というタイトルだ。コルビ氏は米国の外交政策の最終目的は核不拡散ではなく、「米国国民の安保、自由、繁栄という国家利益を道徳的手段を通じて保護すること」とし、核不拡散を至高の善に設定してはならないと力説した。韓国と日本の核武装シナリオも米国の国家利益に対する便益と損失、機会と危険という側面で冷静に評価し、賛否を決めるべきということだ。一言で、不拡散を善悪の基準としてむやみに「同盟破棄」を持ち出すのは無謀な発想という要旨だ。

コルビ氏は北朝鮮の核脅威と中国の軍事大国化はすでに否定できない現実になったとし、これに対する地政学的な抑止と牽制こそが米国の核心国家利益だと主張している。国防費の削減でこの地域に対する米国の安保公約基調が揺れている点を勘案すれば、同盟をうまく管理し、韓国・日本の核武装を米国の同盟戦略資産として活用するのが賢明かもしれないというのが、コルビ氏の考えだ。特に、米国が両国の核武装を防ぐのには限界があるため、サントロ氏の主張に従えば拡散と同盟をともに失う可能性があるということだ。



【中央時評】ワシントンの時ならぬ「韓日核武装」論争（２）