韓国と日本の自尊心をかけた鉄鋼戦争の導火線に火がついた。世界的な鉄鋼企業である韓国のポスコと日本の新日鉄住金は、それぞれ３月と４月から新しい指令塔をスタートさせて市場争奪のためのひと勝負を繰り広げることになる。ポスコは権五俊（クォン・オジュン）ポスコ社長（技術部門長、６４）が１４日、新しい指令塔に上がる。新日鉄住金は４月１日から進藤孝生・副社長（６５）を社長に昇格させて社長チームトップ体制を稼動する。

ソウル大学金属工学科を出た権五俊氏は、１９８６年にポスコに入社後、ポスコ技術研究所長、浦項（ポハン）産業科学研究院長、浦項産業科学研究員技術総括社長を歴任した。米国ピッツバーグ大学で金属学博士学位を取った。

一橋大学経済学部を卒業した新藤氏は、１９７３年に新日本製鉄に入社後、人事・総務・経営企画など社内の主な経営ポストを経た。２００５年に理事、２００９年に副社長に昇進した。彼は米国ハーバード大学の大学院ビジネススクールも卒業した。ポスコの権氏が入社後現場で技術研究に没頭してきた「技術専門家」ならば、新藤氏は入社後に主要経営ポストを経た「経営専門家」と見ることができる。２人の歩みがいつにも増して注目される理由だ。


◆経営革新による改革急ぐポスコ

権氏は「技術専門家」という評価をバックに最初のスタートから「革新ポスコ１．０推進班」を構成し、大々的な経営革新準備作業に入った。直ちに財務構造の改善と事業構造の改革に重きを置いてポスコを改革するという意志が含まれている。未来成長動力のための技術開発は、より慎重に原点からつぶさに見直してみるという。一方、新藤氏は「韓国と中国が、技術面で新日鉄住金を猛烈に追撃している」として「今後、技術力強化を通じて技術格差を維持していかなければならない」と強調して対照をなしている。新日鉄住金は２０１２年１０月に新日本製鉄と住友金属の合併により一挙に世界粗鋼生産量２位の巨大鉄鋼企業にのし上がってポスコを圧迫している。

権氏が経営革新を急いでいるのは、こうした巨大企業・新日鉄住金の登場でポスコの経営状態が日増しに悪化しているためだ。鄭俊陽（チョン・ジュンヤン）会長が在任していた過去５年間にポスコの経営状況は大きく悪化したと評価されている。２００８～２０１３年の営業利益は７兆１７３９億ウォンから２兆９９６０億ウォンに５８．１％減、当期純益も４兆３５０１億ウォンから１兆３５５０億ウォンに６８．８％も激減した。これに伴い営業利益率は１７．２％から４．８％へと大幅に下がった。１四半期あたり１兆ウォンずつ安定的に収益を出していたポスコの収益創出能力が大きく弱まったのだ。特にポスコの主力事業である鉄鋼部門では実績悪化が目立っている。２００８～２０１３年の鉄鋼部門の営業利益は６兆５２２２億ウォンから２兆３４１０億ウォンに６４．１％も激減した。こうした実績悪化と無理な事業拡張でポスコの財務構造も悪化している。負債は１８兆６１７１億ウォンから３８兆６３３０億ウォンに雪だるま式に増えながら負債比率が６５．６％から８４．３％に高まった。

（中央ＳＵＮＤＡＹ第３６４号）



技術の達人ＶＳ経営専門家…韓日のプライドかけた「鉄鋼戦争」（２）