２４日午後５時、国立環境科学院は「２５日の全国の粒子状物質の粒子状物質の濃度は『若干悪い』と予想される」とした。１日平均濃度が１立方メートルあたり８１～１２０マイクログラムの範囲に入ると予想したのだ。だが２５日午前のソウルの粒子状物質の平均濃度は１７０マイクログラムを上回り、済州道（チェジュド）を除く全国各地の平均値も１２０マイクログラムを超過して「悪い（１２１～２００マイクログラム毎立方メートル）」レベルだった。環境科学院はこの日午前１１時に「２５日の粒子状物質の濃度は済州圏は『普通』、その他の圏域は『悪い』と予想される」に修正発表した。呼吸器患者や高齢弱者は屋外活動を自制しなければならなかったが、市民はこれを知らないまま午前中ずっと汚染空気にさらされた。


予報がはずれたのは、この日だけではない。環境部が国会環境労働委員会のチュ・ヨンスン議員に提出した資料によれば、粒子状物質予報を最初に始めた昨年８月から今月２１日までの高濃度の粒子状物質発生時の予報適中率は３３．３％に過ぎなかった。全国的に「若干悪い」以上の粒子状物質濃度が合計６３回観測されたが、予報が合っていたのは２１回だけだった。このように予報の適中率が低いのは、環境科学院が米国の気象データを使っている上にまだ経験が浅いためだ。環境部は「普通」レベルを当てたことまで含めた全体の適中率は６９％だと釈明したが、チュ議員は「環境脆弱階層が粒子状物質にしっかり対処するには、濃度が高い時の予報が正確でなければならない」と強調した。