「韓国と中国の目には靖国神社は軍国主義の象徴にならざるをえません」。

米国最高の日本専門家に数えられるジェラルド・コティス米コロンビア大学客員教授（早稲田大学客員教授）が、安倍晋三首相に対して苦言を呈した。彼は２０日、世界経済研究院（サゴン・イル理事長）が主催する講演を終えた後に行ったインタビューで「周辺国との関係を改善するには、安倍首相は靖国に再び行くべきではない」と言い切った。「日本の首相が参拝すれば、靖国が標ぼうする歴史観を支持するという意味と解釈されるため」というものだ。彼はまた、安倍首相が追求するアベノミクスが改革遅延やエネルギー不足、人口問題などで失敗する可能性が大きいと見通した。次は一問一答。

－－周辺国が安倍首相の靖国参拝に反発した。


「安倍首相としては１年近く待ったが、韓国・中国との外交問題が進展しないと失望して行った可能性が大きい。韓中の反発が激烈だったことは全く驚くべきことではない。むしろ大規模デモや日本産製品のボイコットがなかったのが珍しいぐらいだ。しかし靖国参拝で米国政府や大衆の感情まで大きく悪化したのは安倍首相も驚くべきことで心配したことだろう」

－－過去の歴史が東アジアの協力を遮っている。

「過去の歴史は決して避けて通れる問題ではない。韓国・中国の人々には消すことのできない傷だ。すでに２回試みられたが、韓日間の歴史共同研究のような事業にさらに力点を置くことが解決策になりうる」

－－米国内世論は。

「韓国が日本との対話を拒否していることに否定的な見解が多かった。しかし安倍首相の靖国訪問後には雰囲気が変わった。それでも朴槿恵（パク・クネ）大統領が安倍首相とずっと会い続けなければ、理解できないという声が大きくなる」