現場から優秀人材を探して随時、応募の機会を提供し、専攻科目の達成度や職務関連活動を重点的に評価する。語学研修・資格証のような職務とは関係がない「机上スペック」ではない情熱・能力中心の「現場スペック」を中心に人材を選抜するという趣旨だ。中央日報は新年の「アジェンダ」を通じて、入社用の私教育市場が形成されるほど社会的負担が増えている企業の公開採用制度を改革すべきだと報道してきた。


サムスングループ未来戦略室の李仁用（イ・インヨン）社長は１５日「『開かれた採用』と『機会均等』の哲学と精神をそのまま生かして優秀な人材を選抜しながらも、社会的負担や非効率性を減らせる方向に制度を改編することにした」と明らかにした。これによれば１９９５年に廃止した書類選考を２０年ぶりに再導入する。現在のサムスン職務適性検査（ＳＳＡＴ）が「サムスン修能（入試）」と呼ばれるほど過熱して、私教育を通じて身につけた暗記知識が過大評価されるという弊害を解消するための措置だ。