「グローバル金融危機による最悪のシナリオは避けられた」。

クリスティーヌ・ラガルド国際通貨基金（ＩＭＦ）総裁が１５日（現地時間）、米国ワシントンＤＣ外信記者クラブの記者会見でこのように話した。政治的修辞を取り払ってみれば２００８年の金融危機の終了宣言と見ても関係ない。これまで「脱危機」に汲々としていた世界経済が不況の長いトンネルから抜け出しているという話だ。ラガルド氏は「２０１３年下半期から強化された成長モメンタムが２０１４年にはさらに強化される」としながら「２０１４年はさまざまな面で記念の年になるだろう」と話した。

ところで、その次が興味深い。各地域別の診断と処方が違うためだ。金融危機後に広がった５年間の景気回復競争で各国がこうむった「内傷」と、回復速度には違いが生じた。大きくは先進国と開発途上国の両陣営に区別される。先進国陣営が先に深い停滞に陥ったが、より早く再起している。米国はこの日も好材料があふれた。市場予想値を越えた製造業指数は成長エンジンに火がつき始めたことを見せてくれる。Ｓ＆Ｐ５００指数は０．５％上がった１８４８．３８で再び史上最高値を記録した。


財政危機でユーロ通貨圏の解体危機まで追い込まれた欧州は、ＩＭＦから「停滞から回復に向けてコーナーを回っている」という評価を受けた。円安で突破口を探す日本も評価は悪くない。ただしラガルド氏はこれら先進国陣営に対して「デフレーションの危険性がふくらんでいる」としてデフレ撃退のための対策を注文した。「成長の勢いが確かに根をおろすまでは量的緩和の基調を維持しなければならない」ということだ。米国に対しても「景気浮揚策の性急な中断は避けるべきだ」と話した。

彼女は「インフレーションが『ジニー（願いをかなえるディズニー映画のランプの妖精）』ならば、デフレーションはきっぱりと対峙して戦わなければならない『オーガ（人間の姿をした怪物）』」として、米国連邦準備制度（Ｆｅｄ）など各国の中央銀行が出口戦略を急ぐべきではないと強調した。

これとは対照的に新興市場に対しては資産バブルの崩壊と第２の通貨危機の可能性を警告した。ラガルド氏は「新興市場では過度な通貨量が起こす資産バブルと債務増加を憂慮しなければならない」と指摘した。また一方、Ｆｅｄの量的緩和縮小が本格化すれば、新興国市場はドル流出のうずに巻き込まれることになるという憂慮も付け加えた。

韓国銀行（韓銀）と政策当局は「アイデンティティの悩み」に陥ってもおかしくない。韓国の状況は、ラガルド氏が言及した先進国と新興国のどちらに分かれるのか。最近の国際金融市場の流れは韓国がほかの新興国と差別化されていることを見せる。国際金融市場が少し不安定になっても外国人が資金を抜き取るグローバル資金の「キャッシュディスペンサー（ＡＴＭ）」境遇は免れているようだということだ。しかし先進国のように景気回復傾向が硬いと断言するのも難しい。先進国処方に従っていくべきなのか、でなければ依然として新興国危機に備えるべきか、韓銀の悩みも深くならざるをえない展望だ。