韓国株式市場の“感覚”が鈍っている。米国株式市場が高空飛行を続けても、日本株式市場が突然暴落しても反応しない。米国株式市場が過去最高値をまた更新した１６日にもＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）は小幅（０．２１％）上昇にとどまった。

先進国株式市場と韓国株式市場が別々に動く、いわゆる「デカップリング」現象は昨年から明確になった。過去１年間、米国株式市場（Ｓ＆Ｐ５００）が２９．６％、日本株式市場（日経平均株価）が５６．７％上昇した時、ＫＯＳＰＩは横ばい（０．７％）だった。過去に先進国が世界経済成長を主導した▼１９９２年（１１％） ▼１９９４年（１９％） ▼２０１０年（２２％）のＫＯＳＰＩ上昇率とは違う。今年も先進国に依存して同伴上昇を望むのは容易でないというのが、多くの専門家の説明だ。

まず、先進国の景気回復の影響が以前に比べて大きく弱まった。過去に先進国の景気が回復し、世界経済成長率が上昇し、消費が増えれば、輸出企業の実績も急速に上向いた。しかし金融危機以降、「米国景気回復→消費増加→新興国輸出拡大→新興国景気回復」の連結が弱まっている。


それもそのはず、米国は過去のように借金して消費し、莫大な貿易赤字を出す代わりに、輸入を減らし、製造業を育成するのに力を注いでいる。別の見方をすれば、金融危機の原因だった世界経済の不均衡を治癒する過程だ。しかし輸出依存度が高い国々には、重要な「成長動力」の一つが弱まったという意味でもある。

ウリィ投資証券のシン・ファンジョン研究員は「シェールガスの開発と活用で米国の製造業コスト競争力が高まった半面、新興国の労働コストは上がっている」とし「以前のように先進国の景気が新興国の景気を牽引することを期待するのは容易でない」と述べた。韓国も同じだ。韓国投資証券のチョン・ミンギュ研究員は「米国への輸出が増えても、その恩恵を受ける業種が携帯電話と自動車に過度に偏っている」と話した。

さらに米国の景気回復は韓国の株式市場には「諸刃の剣」だ。米国の景気が良くなるほど量的緩和縮小が急速に進む可能性があるからだ。この場合、新興市場に流入したドルが本国に「Ｕターン」し、株式市場はもちろん金利・為替に衝撃を与えるおそれがある。



先進国で株価上昇も、韓国は横ばい…内需回復がカギ（２）