今月２０日から粒子状物質（ＰＭ）と黄砂に関する情報を一度に確認できる。

環境部は１４日、これまで別々に発表してきたＰＭ予報を気象庁の気象通報文に合わせて発表する、と明らかにした。中国発の粒子状物質・黄砂に国民が苦痛を感じているが、両機関が別々に予報するため混乱を招くうえ、予報の正確度も落ちると、中央日報は以前（２０１３年１２月９日付５面、２０１４年１月２日付１１面）に批判していた。

粒子状物質は工場の媒煙、自動車の排気ガスなど汚染物質が主犯だ。一方、黄砂は自然現象だ。このため粒子状物質は環境部（国立環境科学院）が、黄砂は気象庁（国立気象研究所）が予報してきた。


しかし粒子状物質と黄砂はお互い密接な関係がある。同じ量の汚染物質が排出されても、気象状況によって粒子状物質の濃度は変わる。黄砂が激しければ粒子状物質の数値も上がる。

環境部と気象庁はこうした事実を知りながらも“仕切り”を設けていた。それぞれ予報のために中国発粒子状物質を測定する施設を運用しながらも、資料の共有もしていなかった。新年初日に黄砂がソウルを襲った際、気象庁は後れて予報し、環境部は前日に黄砂の可能性を把握しながらも口を閉じた。

両機関は今後こうしたことがないよう、翌月１４日までに気象庁国家気象センター（ＮＭＣ）に統合予報室を設置し、両機関の予報担当者が一緒に仕事をすると明らかにした。予報自体は専門性を生かし、現在のようにそれぞれが担当するが、予報官が協議し、観測資料も共有すると約束した。これを通じて現在それぞれ６９．９％、６０．６％の粒子状物質・黄砂予報正確度を高める計画だ。

環境部・気象庁は共同記者会見で、「これまでの国民の懸念を払拭し、質の高い粒子状物質・黄砂予報サービスを提供できるよう努力する」と明らかにした。