ちょうど１年前の昨年１２月１９日に朴大統領は５１．６％を得票し民主党の文在寅（ムン・ジェイン）候補を１０８万票差で押さえ当選した。だが大統領任期中最も重要といわれる初年度が２カ月残った時点でその支持率は大統領選挙の得票率以下に落ちた。支持率はいくらでも騰落を繰り返すことができる。一喜一憂するものではない。しかし朴大統領に投票しながら背を向ける中道層が増え、国民の期待が失望に転じているトレンドは軽く見ることではない。任期初年度の現職大統領をできるだけ押そうとする国民の直選制の情緒を考慮すれば一層そうだ。朴大統領としては靴のひもを結び直さなければならない時になった。


世論調査の回答者が朴大統領を否定的に評価した最大の理由は「疎通が不十分」（２０％）だった。「独断的」（１１％）まで合わせると“不通”のイメージが支持率を引き下げる主要因であるわけだ。ある新聞が朴大統領支持を撤回した有権者に理由を尋ねた結果、やはり「疎通不足」が最も多かった。