ソウルで職場に通うキム某（５３）氏の未亡人の母、チェ某氏は今年八十をむかえたのに若々しい。忠北（チュンブク）、清州（チョンジュ）に住んでいるチェさんには長男キム氏の他にも娘１人と息子二人がいる。みんなソウルで暮らしている子息のうち、誰もチェさんを迎えようとする人がいないが、チェさんも清州（チョンジュ）を離れるつもりはない。ソウルに行っても息の詰まるマンション暮らししかないからだ。

チェさんの周辺にも似た境遇の老人たちが多い。配偶者が先に亡くなり、子供は大都市に根を下ろし、時が経つほど一人暮らしの人々が増加しているからだ。このように６５才以上の人口の中で余生を一人で過ごす独居老人は三人中一人以上であることが分かった。

１９日に統計庁が明らかにした「２０１３年韓国の社会動向」調査結果によれば一人暮しの老人比率は２０１０年に３４．３％に達した。これは２０年前である１９９０年１０．６％に比べて３倍以上急増した規模となる。一人暮しの老人増加は高齢化傾向と比例している。全国２４８市・郡・区の中で「超高齢社会」は２００５年の４５ヶ所から２０１０年は６７ヶ所に増えた。こうしたところが増えるほど一人暮しの老人も増えている。超高齢社会は６５才以上の人口比率が２０％を越える場合だ。


老人たちが孤独を慰めるには経済的余裕くらいはあるべきなのに現実は暗い。９２～２０１２年まで２０年にかけて変化した世帯主年齢集団別所得比を見れば６０代以上老人は９２年７９．５で昨年６４．４で墜落した。所得費は全世帯の月平均世帯所得を１００とした時の該当年齢集団の所得比率を意味する。

他の基準で見ても同様だ。全体の人口のうち世帯可処分所得が全世帯可処分所得の中位値５０％未満である人口の比率を現わす相対貧困率の場合、老人は２００６年４６％から昨年４９．３％で悪化した。この期間中、老人の場合、３．３％ポイント高まったが全体相対貧困率は１３．８％から１４％にわずか０．２％ポイント上がっただけだ。２０１０年韓国の老人相手貧困率は４７．２％を記録したが、経済協力開発機構（ＯＥＤＣ）の平均１２．８％の三倍以上だ。比較対象３３ヶ国の中で最悪である。

ユン・ヨノク統計庁動向分析室長は「現在６５才以上の老人たちは５０代の時に外国為替危機を体験しながら急激な所得下落を体験した」とし、「子供だけ見つめて生きてきたが、社会規範も急激に変わっている」と話した。最も著しい変化は子供の老父母扶養形態だ。長男が義務的に両親を扶養しなければならないという意識が減少しながら老父母の経済的扶養者として長男の比率は２００２年２４．４％から昨年１０．６％に急減した。長男以外の息子が両親を扶養する比率も１７．１％から９．２％に減った。娘が扶養する場合は２．３％から３．１％に相当な増加幅を見せた。子供の助けなしに生計を維持する「セルフ扶養」は４４．３％から４８．５％で、次第に増える傾向であった。

不足した連帯感を補充するためなのか、両親・子供間の交流は増えている。１週間に一回以上電話する比率が２００８年の５７．２％から昨年、６３％に増えたし、対面接触も２０％から２４．２％に増加した。ハン・ギョンヘソウル大児童家族学科教授は「韓国国民が十分な備えなしで老後をむかえているが、当分このような傾向が持続するだろう」と話した。