芸能人の売春疑惑捜査が停滞状態だ。検察が年内の捜査終結方針を明らかにして、うやむやになってしまうかもしれないという憂慮が出てきている。どうにもできず悪質デマに名前を挙げられた女性芸能人だけが、人格殺人の被害をこうむる境遇に置かれた。

この事件が世の中に知れ渡ったのは先週、水原（スウォン）地検の安山（アンサン）支庁から捜査事実が流出したことからだ。美人コンテスト出身のタレントなど女性芸能人約２０人が巨額の金を受け取り、お金持ちを相手に売春をしたという内容だった。すぐに「美人コンテスト出身は○○○」という出処の知れないうわさがインターネットや証券街情報誌によって一波万波に広がっていった。だが最高検察庁からは「実体が確実でない」という話が出て、ついに安山支庁が「拡大解釈を防ぐために今年中に捜査を終える」と明らかにした。事件にかかわったかのように言われていた芸能人たちは、うわさ流布者への処罰を要求して法的対応に入った。

問題は検察が「らしい」方式の悪質デマを増幅させる震源地になっていたという点だ。今年８月にブローカーとされた人物について請求した拘束令状が棄却された後、追加捜査が振るわない状況で、なぜ調査内容が漏れ出たのかということからして五里霧中だ。さらに検察が「捜査中なので言えない」としてあいまいな態度を見せながら、世間の「のぞき見」風潮をあおる結果をもたらした。もしこの状態のままで捜査が終われば、最高検察庁レベルの再発防止対策が出てこなければならない問題だ。


似たようなことがあるたびにデマを量産して拡散させるのに一生懸命なオンラインの「見えざる手」にも、今回を機に厳しい処断を下さなければならない。個人の人格に致命傷を負わせながら闇の中でくすくすと笑っているというのは有り得ないことだ。検察は流布者を最後まで追跡して罪の代償を払わせなければならない。