世間を騒がせた女性芸能人数十人の売春事件が、あいまいなままで終わる見通しだ。検察が年内で捜査を終わらせる方針を確定するからだ。

この事件を担当してきた水原（スウォン）地検安山（アンサン）支庁（キム・ヘジェ支庁長）は１７日、「今年中もしくはその前に捜査を終える」と明らかにした。「（事実と違う話が広がるなどの）拡大解釈を防ぐため」と理由を説明した。

検察の年内捜査の終結方針により、この事件はなかったことになる可能性（無嫌疑終結）が高まっている。現在、立件された人物が１人もいないためだ。売春斡旋ブローカーと目星をつけて検察が８月に２回の拘束令状を申請したＡ氏についてはいずれも令状が棄却された。表面的な理由は「逃走や証拠隠滅の恐れがない」ということだったが、実際には証拠不十分だったためだと分かった。検察捜査が容疑を立証するほど充分ではなかったという声だ。それでも４カ月が過ぎる間にほかの人物について追加容疑を確保できない状況で、１０日ほど残った年末までに検察が新しい証拠をつかんで被疑者を確保・起訴するのは事実上不可能だ。現在、検察はブローカーＡ氏について拘束令状を再請求する予定もない。


今回の事件は１２日、水原地検安山支庁から流出して世間に知れわたった。美人コンテスト出身のトップタレントＢ氏や数年前に主演級で活動していたタレントＣ氏ら２０人余りの女性芸能人が、最高で億ウォン台のお金を受け取ってベンチャー事業家や大企業の高位役員といった資産家を相手に売春を行ったとのことだった。

検察捜査のニュースはあっという間に広がった。インターネットといわゆる「チラシ」と呼ばれる証券街情報誌を通じて「美人コンテスト出身タレントは×××」「別の女優は△△△」「ブローカーは□□□」式に出処の分からないうわさが広がった。１９９０年代のアイドルスターに至るまで１０人余りの女性芸能人の名前がインターネット上を飛び交った。すぐにでも超大型スキャンダルがさく烈しそうな雰囲気であった。だが捜査を総括して報告を受ける最高検察庁からは少し違った話が出てきた。「芸能人捜査は特に内容はない。実体が確実ではない」とした。第一線で捜査をする支庁と指揮部の最高検察庁の間に、明確な見解の違いを見せたのだ。

その後も安山支庁発だという情報がずっと流れ出ていた。「ある島の豪華ペンションで売春が行われた」「一部芸能人は中国に遠征売春をした」「検察が買春をした男性２人の身元を確保してまもなく調査する」といったことなどだ。これに対して安山支庁はあいまいな態度を取った。「そのような事実はない」や「そのような内容について捜査していない」というのではなく、「今捜査中なので言えない。話せない状況を理解してほしい」とのことだった。



「うわさ」だけ増幅…韓国有名芸能人の売春、ꂂいまいな検察捜査（２）