先週東京のある大型書店で目につく新刊を発見した。本の題名は「呆韓論」。漢字の意味そのままに韓国を愚かであきれるほどむちゃくちゃな国と描写している。「どうせつまらないでたらめ作家の文だろう」という考えで著者のプロフィールを見て驚いた。とても有名な通信社のソウル特派員出身ではないか。この春「悪韓論」という本を出して儲けたのか続編を出したのだ。この本は刊行から１週間でアマゾンの新書部門でベストセラーに入ったという。

世界最大１０００万部の発行部数を誇る日本の読売新聞。この新聞社は１９５３年から６０年にわたり米国の世論調査機関ギャラップと共同で日米共同世論調査を実施している。毎年１～２回にわたり相手国あるいは第三国に対する好感度を調査している。ところで１６日付紙面に掲載された最近の世論調査結果を見て「来るものが来た」との思いが頭をかすめた。

「あなたは韓国を信頼していますか」という質問項目が初めて登場したのだ。今年２月の調査の時まで質問対象国は米国と中国だけだった。調査結果も「予想通り」だ。回答者の７２％は「信頼しない」と答えた。「信頼する」は１６％にすぎなかった。


もうひとつ目を引くのは「日本にとって軍事的な脅威になると思う国はどこか」という質問に対する答だった。韓国は中国（７８％）、北朝鮮（７４％）に続く３位（４５％）だった。２年前の調査結果を探してみると、韓国は北朝鮮（８４％）、中国（８０％）、ロシア（５２％）だけでなく中東（２６％）をも下回る２３％だった。この１～２年間で日本国内の韓国に対する敵対感がどれだけ沸き上がったのかうかがい知ることができる。

あえて数字を取り上げる必要もない。日本国内でまったくキムチが売れない。少し前まで「日本のキムチ業者が韓流ブームに便乗し販売量を増やしている」という話が出ていたが、最近では「反韓ムードで日本のキムチ業者までつられてつぶれる状況だ」という笑えない話が出ているほどだ。韓国学校近くの店の中には「韓国人学生立入禁止」をはばかることなく宣言した所もある。

韓国の当局者や一般国民の立場では日本国内の嫌韓ムードは別に重要でないかもしれない。いや、「悪い日本人たち！」と言いながらさらに歯ぎしりすることもできる。だが、日本国内で５０万人を超える韓国人僑胞にはこれはすでに生存の問題だ。嫌韓→反韓→悪韓→呆韓という状況まで助長する日本社会も問題だが、これを放置した韓国外交当局も凄絶な反省と改善努力をしなければならないだろう。

キム・ヒョンギ東京総局長