「４２０」。８日午前７時、中国の北京の空気汚染指数だ。世界保健機関（ＷＨＯ）推奨の許容値（１立方メートルあたり２５マイクログラム）よりも１６．８倍高い数値だ。建物の外に出てすぐに厚手のスモッグ用マスクを着けたが、石炭の煙の臭いが鼻をついた。可視距離は１００メートルにも満たなかった。２日目の北京は、外で話を交わせない都市になっていた。

中国発の灰色災難「チャイナスモッグ（Ｃｈｉｎａ　Ｓｍｏｇ）」が最悪な状況になりつつある。中新網によれば７日だけで中国２０省１０４都市にＰＭ２．５（微小粒子状物質）基準３００以上という史上最悪のスモッグが発生した。中国政府も１立方メートルあたり３００マイクログラムを超えるとスモッグの最高警報等級であるオレンジ警報を発令している。在中米国大使館は最初から毒性ガスに準ずるとして外出を絶対に控えるよう自国民に通知している。

スモッグによって北京首都空港の場合は７日だけで９３便の国内線が欠航し約８０便に遅れが出た。上海では１４４便が欠航し３４０便余りが遅れ、江蘇省南京では１１１便が欠航するなど３都市の被害乗客者だけで４万人を超えた。こうした中国スモッグは、これまでの汚染物質の排出に加え、先月１５日に始まった冬季暖房で石炭の使用量が急増したのが原因とされている。中国政府はスモッグ対策を立てているところだが、持続的な経済発展を追求している中で２０３０年まで大きな改善は難しいというのが専門家たちの分析だ。


８日午前、忠清南道泰安郡安眠邑承彦里（チュンチョンナムド・テアングン・アンミョンウプ・スンオルリ）の気象庁気候変化監視センター。すっきりとした空の下、さわやかな海風が吹いていた。

傾斜の険しい道を上がると３階建ての建物２棟が現れた。取材陣を迎えてくれたイム・ハンチョル気象研究士（４０）は西側の海の水平線を示して「あちらがこの頃問題になっている中国発の粒子状物質が吹く方向」としながら「先週は粒子状物質で空がぼやけていた」と話した。

イム研究士は研究棟の屋上に設置されている粒子状物質測定装備に案内した。彼は「今日は粒子状物質の濃度が１立方メートルあたり２０～３０マイクログラムで通常レベルだが、先週は８１～１２０マイクログラムまで上下していた」として「濃度が再び上昇するのに備えて緊張しながら見守っている」と話した。

チャイナスモッグは、海の彼方の韓半島（朝鮮半島）にとっても悩みの種となった。だが韓国の監視網には穴がある。中国発の汚染物質を監視するために白リョン島～泰安（テアン）～済州（チェジュ）をつなぐ「西海（ソヘ、黄海）監視ベルト」の構築が急務だが、環境部と気象庁は既存施設があるにもかかわらずまともに協業していない。

現在、西海の白リョン島と済州島には環境部傘下の国立環境科学院の大気汚染集中測定所があり、粒子状物質など中国から飛んでくる汚染物質を監視している。また忠清南道泰安郡にある気象庁の気候変化監視センターでもＰＭ１０などの粒子状物質やＰＭ２．５を測定している。ところが同じ中国発の粒子状物質を測定しているにもかかわらず環境部と気象庁は共同研究の遂行はもちろん、測定データの交換さえしていない。気象庁気候変化監視センターのある研究士は「環境部から資料の要請を受けたことがない」と話した。

韓国女性科学技術団体総連合会のキム・ミョンジャ会長（元環境部長官）は「国境を越えて環境汚染問題を解決するには長い時間がかかり、その分の体系的なデータの蓄積が必要だ」として「政府部署間、政府部署と傘下機関の間の情報共有がうまくできていない問題から早急に解決しなければならない」と話した。