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赤字累積で行き詰まった「F1コリア」…来年は開催されず

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

国際カーレースのF1コリアグランプリ(GP)が来年のF1公式日程から除外された。

国際カーレースのF1コリアグランプリ(GP)が来年のF1公式日程から除外された。再来年の日程に再び含まれる余地は残っているが、その可能性は不透明だ。F1は2010年から7年間、全羅南道霊岩で開催される予定だった。

国際自動車連盟(FIA)傘下の世界モータースポーツ評議会は4日(現地時間)、フランス・パリで会議を開き、韓国・米国・メキシコの3大会を来年の日程から外した。当初、来年のコリアGPはロシア・ソチに押され、10月から4月に開催時期を移した状態だった。来年のF1は3月16日の豪州から11月23日のアラブ首長国連邦(UAE)まで19カ国を巡回しながら開催される。

開催権料交渉の決裂が大会白紙の決定的な理由だ。F1組織委員会(全羅南道)は赤字問題を解決するため、FOM(フォーミュラワンマネジメント)との交渉で、昨年4370万ドル(約503億ウォン)だった開催権料を今年は40%水準の2700万ドル(約302億ウォン)に低めた。続いて来年は2000万ドル(約212億ウォン)に引き下げてほしいと要求した。しかしこれに難色を示したFOMが結局、韓国大会を除いた。


大会の開催自体がなくなり、F1のメッカとして定着し始めたばかりの全羅南道霊岩の地位は大きく揺れることになった。残りの大会(3年)をすべて放棄すれば、国際訴訟は避けがたく、レース場の活用も課題として残る。F1サーキットと連係した車部品の高級ブランド化研究開発事業と自動車チューニング核心基盤構築事業も困難が予想される。

F1韓国大会は当初から無理があるという指摘が多かった。全羅南道は事業費が数千億ウォンにのぼる国際行事であるにもかかわらず、政府の承認を受けず2006年にF1を招致した。全羅南道を世界的なモータースポーツのメッカにするという考えだった。しかし政府の承認を受けなかったため、十分に国費支援を受けることができなかった。

F1大会はレース場建設、運営費などでこれまで7436億ウォン(約716億円)を投入し、このうち道費だけでも5595億ウォンを使った。当時、妥当性調査をした韓国開発研究院(KDI)の“バラ色”青写真も無理に事業を進める要因となった。2016年まで7大会を開催すれば1112億ウォンの黒字が出ると予想した。

しかし2010年の最初の大会開催後、4年間で1902億ウォンの運営赤字が出ている。妥当性調査過程でFOMに支払う開催権料やテレビ中継権料を十分に反映しなかったからだ。監査院は2011年、「開催権料などが抜け、収益を過多算出した」と指摘した。入場券の売り上げが伸びなかった点も赤字を膨らませた。今年の入場料収入は121億ウォンと、昨年の128億ウォンに比べて減った。

朴晙ヨン(パク・ジュンヨン)全羅南道知事は5日、全羅南道庁で緊急記者会見を開き、「来年1年休み、2015年以降また開催することを考えてみよう」と述べた。またチェ・ジョンソン全南道F1支援担当官は「2015年の復帰についてF1運営会社側がある程度同意した状態」と伝えた。

しかしF1復帰は不透明だ。開催権料をすでに引き下げたFOMが他の開催国との公平性を理由に追加の引き下げをしないことがほぼ確実視されるからだ。さらにFIAなどが韓国大会が国際的な興行にプラスにならないと判断しているという。

F1を招致した朴晙ヨン全羅南道知事は来年6月に任期を終えれば、3選制限規定のため出馬できない。次に当選した道知事がF1に否定的な見方を持っていれば、大会の再開は難しくなる見通しだ。



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