国際カーレースのＦ１コリアグランプリ（ＧＰ）が来年のＦ１公式日程から除外された。再来年の日程に再び含まれる余地は残っているが、その可能性は不透明だ。Ｆ１は２０１０年から７年間、全羅南道霊岩で開催される予定だった。

国際自動車連盟（ＦＩＡ）傘下の世界モータースポーツ評議会は４日（現地時間）、フランス・パリで会議を開き、韓国・米国・メキシコの３大会を来年の日程から外した。当初、来年のコリアＧＰはロシア・ソチに押され、１０月から４月に開催時期を移した状態だった。来年のＦ１は３月１６日の豪州から１１月２３日のアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）まで１９カ国を巡回しながら開催される。

開催権料交渉の決裂が大会白紙の決定的な理由だ。Ｆ１組織委員会（全羅南道）は赤字問題を解決するため、ＦＯＭ（フォーミュラワンマネジメント）との交渉で、昨年４３７０万ドル（約５０３億ウォン）だった開催権料を今年は４０％水準の２７００万ドル（約３０２億ウォン）に低めた。続いて来年は２０００万ドル（約２１２億ウォン）に引き下げてほしいと要求した。しかしこれに難色を示したＦＯＭが結局、韓国大会を除いた。


大会の開催自体がなくなり、Ｆ１のメッカとして定着し始めたばかりの全羅南道霊岩の地位は大きく揺れることになった。残りの大会（３年）をすべて放棄すれば、国際訴訟は避けがたく、レース場の活用も課題として残る。Ｆ１サーキットと連係した車部品の高級ブランド化研究開発事業と自動車チューニング核心基盤構築事業も困難が予想される。

Ｆ１韓国大会は当初から無理があるという指摘が多かった。全羅南道は事業費が数千億ウォンにのぼる国際行事であるにもかかわらず、政府の承認を受けず２００６年にＦ１を招致した。全羅南道を世界的なモータースポーツのメッカにするという考えだった。しかし政府の承認を受けなかったため、十分に国費支援を受けることができなかった。

Ｆ１大会はレース場建設、運営費などでこれまで７４３６億ウォン（約７１６億円）を投入し、このうち道費だけでも５５９５億ウォンを使った。当時、妥当性調査をした韓国開発研究院（ＫＤＩ）の“バラ色”青写真も無理に事業を進める要因となった。２０１６年まで７大会を開催すれば１１１２億ウォンの黒字が出ると予想した。

しかし２０１０年の最初の大会開催後、４年間で１９０２億ウォンの運営赤字が出ている。妥当性調査過程でＦＯＭに支払う開催権料やテレビ中継権料を十分に反映しなかったからだ。監査院は２０１１年、「開催権料などが抜け、収益を過多算出した」と指摘した。入場券の売り上げが伸びなかった点も赤字を膨らませた。今年の入場料収入は１２１億ウォンと、昨年の１２８億ウォンに比べて減った。

朴晙ヨン（パク・ジュンヨン）全羅南道知事は５日、全羅南道庁で緊急記者会見を開き、「来年１年休み、２０１５年以降また開催することを考えてみよう」と述べた。またチェ・ジョンソン全南道Ｆ１支援担当官は「２０１５年の復帰についてＦ１運営会社側がある程度同意した状態」と伝えた。

しかしＦ１復帰は不透明だ。開催権料をすでに引き下げたＦＯＭが他の開催国との公平性を理由に追加の引き下げをしないことがほぼ確実視されるからだ。さらにＦＩＡなどが韓国大会が国際的な興行にプラスにならないと判断しているという。

Ｆ１を招致した朴晙ヨン全羅南道知事は来年６月に任期を終えれば、３選制限規定のため出馬できない。次に当選した道知事がＦ１に否定的な見方を持っていれば、大会の再開は難しくなる見通しだ。