今時分なら誰でも今年より来年がより良くなることを望む。

「今年、皆さんご苦労様でした」で始まり「来年にはより良い一年が」等で終えられる忘年会の挨拶の言葉も繰り返される。主な機関の予想通りならば、来年の世界経済は今年より良くなる。国際通貨基金（ＩＭＦ）の世界経済成長率展望値は今年は２．９％、来年３．６％だ。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）も今年２．７％、来年３．６％成長を予想している。この展望のとおりならば２０１０年以後、４年ぶりに前年対比成長率が高まることになる。史上最高値の米国株価などを踏み台に、世界株価は２００７年好況期高点に近接している。ＩＭＦとＯＥＣＤの鋭い洞察力を信じて来年より良くなる世の中を期待すれば良いのだろうか。

反面、主要機関が提示する危険要因もある。米国の金融緩和縮小ないし中断とこれに伴う▲新興国資金流出憂慮▲ユーロゾーン事態解決遅延▲チャイナリスク現実化の可能性▲アベノミクスの成功如何のような色々な問題が山積している。目前に迫るリスクは米国の金融緩和が終わりつつあるという点だ。今月直ちに金融緩和縮小が始まる可能性もある。野村証券は金融緩和縮小が今月始まる確率を２５％、来年１月に始まる確率を３５％と予想する。もちろん今のところはゴールドマン・サックスのように来年３月に始まると見る見解が多い。しかし大きい絵で見れば流動性パーティが終わりつつあるため、今月でも来年３月でも数か月の差は重要でない。新興国資金離脱の憂慮もパーティのその後に対する恐れから始まったのだ。


幸いなのは、今年５月にベン・バーナンキ連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が方向性転換に対する内意を表わすことによって予防接種過程を経たということだ。パーティの受恵者であった新興国は為替レート・金利が急騰して株価が急落するなど一度疲弊した。金融緩和縮小の影響をあらかじめ確認した経験が、緩衝作用役割になる。各国政策当局が備える時間を設けることになった点も重要だ。ユーロゾーン危機も根本的解決が遅れてはいるが、すでに大きな波を体験した経験がある。



【コラム】来年の韓国経済、本当に良くなるのか（２）