２０１５年上半期、中国人民解放軍の報道官が緊急声明を発表する。「関連当事国の自制を求める。東中国海（東シナ海）の武力の再配備が必要だ」。当時、東中国海には中国の戦闘機・艦隊が集結し、これに対抗して日米合同戦力も進撃中だった。日本航空自衛隊の那覇基地から発進して哨戒中だったＦ－１５Ｊ戦闘機が空中給油の後、尖閣諸島（中国名・釣魚島）一帯を哨戒した。動員された戦闘機６０機の一日の出撃回数が戦争直前状態の約１００回に達した。米軍の戦闘機も沖縄・嘉手納、韓国・群山基地から発進し、東中国海に向かった。南シナ海・インド洋・ハワイに配備されていた米国空母３隻も進路を東中国海に向けた。グアムからはステルス機が離陸した。
危機は中国が２０１３年１１月、中国防空識別圏（ＣＡＤＩＺ）を一方的に宣言して始まった。これを無視した米空軍はＢ－５２爆撃機の尖閣哨戒飛行を継続した。飛行回数も増やし、時々さらに深くへと入った。中国戦闘機が追跡し、双方が数百メートルまで接近したが、そこまでだった。中国は「張り子の虎」という嘲弄を受けた。人民解放軍と中国人の感情は敏感になっていた。
火種は海から飛んできた。２０１４年１１月、中国船が「釣魚島は中国の領土」パフォーマンスをするため出発した。日本海上保安庁の警備艦が阻止する過程で１隻が転覆し、中国軍艦が駆けつけると、日本艦艇は威嚇射撃をし、これに中国の艦艇が対抗した。あっという間に戦闘が始まり、中国の艦艇が日本のイージス艦の砲で致命打を受けた。両国の戦闘機が出撃した。互いに「防空識別圏を越えた」と警告したが、効果はなかった。中国戦闘機のＰＬ－１２空対空ミサイル発射で空中戦が始まり、双方の戦闘機が墜落した。中国軍は艦隊を追加で送り、ＫＪ－２０００・ＫＪ－２００早期警報機、空中給油機、Ｊ－１０・Ｊ－１１戦闘機など数十機と対艦巡航ミサイルを搭載したＪＨ－７攻撃機、Ｈ－６爆撃機で援護した。日本の戦闘機も集結した。北東アジアは火の海になるのだろうか。世界が注目する瞬間、人民解放軍報道官が登場し、「一歩ずつ退こう」と述べた。
こうしたシナリオは、西側専門家の予想に最近の防空識別圏問題を加えた葛藤の場面だ。このように想像できるのは、中国のＣＡＤＩＺ宣言が「強まった力に対する自信」を反映した計算された行動とみられるからだ。２００６－２０１２年にメディアに現れた中国の韓国防空識別圏（ＫＡＤＩＺ）侵犯は、２００９年まで年２回だったが、２０１０年に６回、２０１２年には１１回に増えた。その背後には密かに力を蓄えるという中国の伝統的な対外政策原則「韜光養晦」がある。４つのポイントでこれを眺めた。
◆航空力の増強
防空識別圏を守ることができる力の核心は航空力だ。フライトグローバル社の航空専門誌『ワールド エアフォース２０１３』によると、２００５年、中国の戦闘機は約２０００機だったが、Ｆ－１５・Ｆ－１６など第４世代戦闘機はロシア製Ｓｕ－３０（７６機）、Ｓｕ－２７（３８機）と中国製ＪＨ－７（４０機）を含めて約１５０機だった。当時、韓国の第４世代戦闘機は１７５機、日本は２３０機ほどだった。しかし２０１３年、中国の第４世代戦闘機はＪ－１０（２０６機）、Ｊ－１１・Ｊ－１５（２９６機）、ＪＨ－７（１０７機）など約６００機となった。現在、韓国は２３０機、日本は２７０機ほどだ。中国はＪ－１０（９０機）、Ｊ－１１・Ｊ－１５（１２１機）、Ｓｕ－３５（４８機）など計２６０機を追加で注文した。これら戦闘機がすべて戦力化すれば、韓日両国、在韓・在日米軍の第４世代戦闘機をすべて合わせても中国戦闘機の数には及ばない。さらに中国はＪ－２０、Ｊ－３１など次世代ステルス戦闘機を開発中だ。
Ｊ－２０は現存の最高のステルス機である米国のＦ－２２と比較されるハイ級大型ステルス戦闘機、Ｊ－３１はＦー３５と比較されるロー級ステルス戦闘機だ。これら戦闘機が量産されて作戦配備されれば、北東アジアの軍事力均衡に大きな影響を及ぼすことになる。
◆防空網の拡充
２００７年１月１１日、米国東部時間午後５時２８分。米国と中国の宇宙戦力の均衡を崩す事件があった。中国のミサイルが８６９キロ上空の中国の衛星を命中させたのだ。公式的な理由は機能を失った衛星の破壊だった。「宇宙ゴミを量産した」という非難を受けたが、本当の意味は「中国上空にある衛星を破壊できる能力を確保した」という宣言だった。中国をのぞきみる米国の軍事衛星の安全はもう保障されないということだ。
中国は２０１２年、２基の軍事用レーダー偵察（ＳＡＲ）衛星を打ち上げ、従来の映像偵察衛星とともに全天候監視能力を確保した。また、中国内陸から台湾・日本側に３０００キロまで監視する超水平線（ＯＴＨ）レーダーを設置した。このレーダーで標的を確認、攻撃できる東風（ＤＦ）－２１ミサイル約１５０基を保有した。このうちＣ型は沖縄の米空軍基地に対する精密攻撃が可能で、Ｄ型は中国に接近する米国航空母艦を攻撃できる弾道ミサイル（ＡＳＢＭ）だ。精密攻撃用巡航ミサイルＤＨ－１０も数百機配備した。
また、ロシアから導入した多様な超音速対艦ミサイルもある。超音速ミサイルは潜水艦・水上艦・戦闘機に搭載され、空母を集中攻撃する。米海軍もこうした中国の攻撃力のため、米空母が中国海岸に接近するのが難しいと評価する。
防御装備では地対空ミサイルシステムのＳＡ－２０ミサイル１２個大隊、ＳＡ－１０ミサイル８個大隊、ＨＱ－９（ＳＡ－１０複製型）ミサイル８個大隊がある。２８個大隊が２２４基の大型長距離地対空ミサイル発射台を保有している。さらに各大隊ごとに多数の低周波長距離対空レーダーがあり、長距離レーダーの数は１００基ほどにのぼる。このうち「Ｎｅｂｏ ＵＨＦ ＡＥＳＡレーダー」はステルス機の探知に最も効果的な長波長レーダーであり、大抵のステルス戦闘機は潜り抜けられないという。このため専門家は「米空軍はＮｅｂｏのような低周波能動型レーダーのステルス探知能力を非常に大きな脅威と判断し、ステルス機作戦で必要がないと話していた電子戦支援機を動員することを計画している」と話す。 （中央ＳＵＮＤＡＹ第３５１号）
中国の第４世代戦闘機、８年間で４倍増…「韜光養晦」で力を蓄えて防空識別圏宣言（２）
危機は中国が２０１３年１１月、中国防空識別圏（ＣＡＤＩＺ）を一方的に宣言して始まった。これを無視した米空軍はＢ－５２爆撃機の尖閣哨戒飛行を継続した。飛行回数も増やし、時々さらに深くへと入った。中国戦闘機が追跡し、双方が数百メートルまで接近したが、そこまでだった。中国は「張り子の虎」という嘲弄を受けた。人民解放軍と中国人の感情は敏感になっていた。
火種は海から飛んできた。２０１４年１１月、中国船が「釣魚島は中国の領土」パフォーマンスをするため出発した。日本海上保安庁の警備艦が阻止する過程で１隻が転覆し、中国軍艦が駆けつけると、日本艦艇は威嚇射撃をし、これに中国の艦艇が対抗した。あっという間に戦闘が始まり、中国の艦艇が日本のイージス艦の砲で致命打を受けた。両国の戦闘機が出撃した。互いに「防空識別圏を越えた」と警告したが、効果はなかった。中国戦闘機のＰＬ－１２空対空ミサイル発射で空中戦が始まり、双方の戦闘機が墜落した。中国軍は艦隊を追加で送り、ＫＪ－２０００・ＫＪ－２００早期警報機、空中給油機、Ｊ－１０・Ｊ－１１戦闘機など数十機と対艦巡航ミサイルを搭載したＪＨ－７攻撃機、Ｈ－６爆撃機で援護した。日本の戦闘機も集結した。北東アジアは火の海になるのだろうか。世界が注目する瞬間、人民解放軍報道官が登場し、「一歩ずつ退こう」と述べた。
こうしたシナリオは、西側専門家の予想に最近の防空識別圏問題を加えた葛藤の場面だ。このように想像できるのは、中国のＣＡＤＩＺ宣言が「強まった力に対する自信」を反映した計算された行動とみられるからだ。２００６－２０１２年にメディアに現れた中国の韓国防空識別圏（ＫＡＤＩＺ）侵犯は、２００９年まで年２回だったが、２０１０年に６回、２０１２年には１１回に増えた。その背後には密かに力を蓄えるという中国の伝統的な対外政策原則「韜光養晦」がある。４つのポイントでこれを眺めた。
◆航空力の増強
防空識別圏を守ることができる力の核心は航空力だ。フライトグローバル社の航空専門誌『ワールド エアフォース２０１３』によると、２００５年、中国の戦闘機は約２０００機だったが、Ｆ－１５・Ｆ－１６など第４世代戦闘機はロシア製Ｓｕ－３０（７６機）、Ｓｕ－２７（３８機）と中国製ＪＨ－７（４０機）を含めて約１５０機だった。当時、韓国の第４世代戦闘機は１７５機、日本は２３０機ほどだった。しかし２０１３年、中国の第４世代戦闘機はＪ－１０（２０６機）、Ｊ－１１・Ｊ－１５（２９６機）、ＪＨ－７（１０７機）など約６００機となった。現在、韓国は２３０機、日本は２７０機ほどだ。中国はＪ－１０（９０機）、Ｊ－１１・Ｊ－１５（１２１機）、Ｓｕ－３５（４８機）など計２６０機を追加で注文した。これら戦闘機がすべて戦力化すれば、韓日両国、在韓・在日米軍の第４世代戦闘機をすべて合わせても中国戦闘機の数には及ばない。さらに中国はＪ－２０、Ｊ－３１など次世代ステルス戦闘機を開発中だ。
Ｊ－２０は現存の最高のステルス機である米国のＦ－２２と比較されるハイ級大型ステルス戦闘機、Ｊ－３１はＦー３５と比較されるロー級ステルス戦闘機だ。これら戦闘機が量産されて作戦配備されれば、北東アジアの軍事力均衡に大きな影響を及ぼすことになる。
◆防空網の拡充
２００７年１月１１日、米国東部時間午後５時２８分。米国と中国の宇宙戦力の均衡を崩す事件があった。中国のミサイルが８６９キロ上空の中国の衛星を命中させたのだ。公式的な理由は機能を失った衛星の破壊だった。「宇宙ゴミを量産した」という非難を受けたが、本当の意味は「中国上空にある衛星を破壊できる能力を確保した」という宣言だった。中国をのぞきみる米国の軍事衛星の安全はもう保障されないということだ。
中国は２０１２年、２基の軍事用レーダー偵察（ＳＡＲ）衛星を打ち上げ、従来の映像偵察衛星とともに全天候監視能力を確保した。また、中国内陸から台湾・日本側に３０００キロまで監視する超水平線（ＯＴＨ）レーダーを設置した。このレーダーで標的を確認、攻撃できる東風（ＤＦ）－２１ミサイル約１５０基を保有した。このうちＣ型は沖縄の米空軍基地に対する精密攻撃が可能で、Ｄ型は中国に接近する米国航空母艦を攻撃できる弾道ミサイル（ＡＳＢＭ）だ。精密攻撃用巡航ミサイルＤＨ－１０も数百機配備した。
また、ロシアから導入した多様な超音速対艦ミサイルもある。超音速ミサイルは潜水艦・水上艦・戦闘機に搭載され、空母を集中攻撃する。米海軍もこうした中国の攻撃力のため、米空母が中国海岸に接近するのが難しいと評価する。
防御装備では地対空ミサイルシステムのＳＡ－２０ミサイル１２個大隊、ＳＡ－１０ミサイル８個大隊、ＨＱ－９（ＳＡ－１０複製型）ミサイル８個大隊がある。２８個大隊が２２４基の大型長距離地対空ミサイル発射台を保有している。さらに各大隊ごとに多数の低周波長距離対空レーダーがあり、長距離レーダーの数は１００基ほどにのぼる。このうち「Ｎｅｂｏ ＵＨＦ ＡＥＳＡレーダー」はステルス機の探知に最も効果的な長波長レーダーであり、大抵のステルス戦闘機は潜り抜けられないという。このため専門家は「米空軍はＮｅｂｏのような低周波能動型レーダーのステルス探知能力を非常に大きな脅威と判断し、ステルス機作戦で必要がないと話していた電子戦支援機を動員することを計画している」と話す。 （中央ＳＵＮＤＡＹ第３５１号）
中国の第４世代戦闘機、８年間で４倍増…「韜光養晦」で力を蓄えて防空識別圏宣言（２）
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