減った純利益も一部企業への偏りが深刻だった。純利益上位５位のサムスン電子、現代（ヒョンデ）自動車、起亜（キア）自動車、現代モービス、ＳＫハイニックスの純利益総額は３７兆４８００億ウォンで、全純利益の６５％を占めた。この中でも１年前より純利益が増えたのはサムスン電子とＳＫハイニックスだけだった。純利益上位２０社のうち１３社で純利益が減った。ポスコの場合、１年前より純利益が８０００億ウォンと４０％近く減少した。


今年初めから９月まで個別財務諸表基準で赤字だった企業は１５２社でＫＯＳＰＩ上場企業の４社に１社の割合だった。赤字企業のうち半数近くが今年初めて赤字に転落したところだ。大信証券のイ・ギョンミン研究員は、「７－９月期の景気回復動向が一部企業に限定され、業種全般に広がらなかったことが業績にそのまま現れた」と話した。実際に業種別の成績を見ると、繊維衣服、医薬品、電機電子などを除くとほとんどで当期純利益が減少した。特に化学、流通、鉄鋼など主要基幹産業とサービス、流通など内需産業は投資と消費需要の回復が遅れ黒字規模が大幅に減った。