イランが国際原油市場に戻ってくる可能性が高まった。２４日（現地時間）、米国など主要国との核交渉が妥結した結果だ。国際原油価格の下落が予想される。最近、イランの一日の原油輸出量は７０万バレルほどで、ブラジルより少なく、原油輸出順位で２３－２５位。まだ原油輸出制裁が完全に解除されたわけではない。しかし合意した点を見ると「核交渉妥結の意味を理解しがたい」というのが、ロイター通信が伝えたオイルディーラーの言葉だ。

イランは２００７年、一日に２５０万バレル以上の原油を輸出していた。サウジアラビアとロシアに次いで３番目に多い輸出国だった。米国と欧州連合（ＥＵ）の制裁が本格化した昨年、輸出量が７０％以上急減した。このためイランは大きな経済的被害を受けた。

しかしイランが国際原油市場に帰還すれば話は変わる。ブルームバーグ通信が先月、原油トレーダーとアナリストを対象にアンケート調査を実施した結果、北海ブレント原油の価格が１バレルあたり１２ドルほど落ちる可能性があるというのが一般的な予測だった。最近のブレンド原油の価格は１０７－１０９ドル。１０％ほど落ちるということだ。


産油国の価格戦争を予測する金融機関もある。独コメルツバンクは最近の報告書で「イランが今後増やす原油輸出は事実上、供給過剰」とし「原油価格が下落すれば、原油販売総額を維持するため産油国がよりいっそう生産と輸出を増やすだろう」と述べた。実際、サウジアラビアなどガルフ地域の産油国は減産が容易でない。アラブ民主化運動を遮断するため福祉支出を大きく膨らませているからだ。韓国は２０１１年基準でイラン原油の４位の輸入国だった。一日２３万バレルほど購入した。

ロイター通信は専門家の話を引用し、「イラン国民の生活状態自体がよくなる可能性もある」と予想した。根拠は国際貿易が生んだ物価下落効果だ。米国などの経済封鎖のため、イランの輸入物価は国際相場より平均２４％ほど高くなった。典型的な景気低迷と高物価現象だった。ロイターは「イラン人が高物価・沈滞に苦しみ、今年６月の大統領選挙で米国と交渉できる穏健派を選んだ」と伝えた。

イラン人の生活がよくなれば、後続の核検証と交渉もさらに円滑に進む可能性もある。イラン内の穏健派または交渉派の政治的な位置づけが強まるからだ。