韓国の視聴率調査が実際の視聴形態をまともに反映できなくなっているという分析が出された。韓国の視聴率調査２大機関であるニールセンコリアとＴＮｍＳともに当てはまるものだ。特に若い世代が主軸である１～２人世帯が急激に増える現実に追いついておらず、視聴率歪曲現象まで起きていることが明らかになった。


こうした批判は２８日に放送通信委員会の視聴率諮問機関であるメディア多様性委員会の会議で提起された。会議に参加した専門家らは、「視聴率調査標本が過度に高齢化しており正確な集計が難しい」と指摘した。この日放送通信委員会が提示した資料によると、各社の標本構成で４０代以下の若い世代の比率は２０１０年の統計庁人口住宅総調査結果と比較しても大きく不足していることが明らかになった。これまで標本関連事項は営業秘密に分類され公開されていなかった。