インドネシアの伝統料理にテンペ（ｔｅｍｐｅ）というものがある。豆を発酵させた健康食品で、韓国のテンジャン（味噌）と似ている。今年で修交４０周年を迎える両国経済も、両国の国民が愛する食べ物であるテンジャンとテンペのように長い熟成過程を経た。

両国ともに第２次世界大戦後に独立した国であり、１９９０年代末に通貨危機を経験したが、今は世界経済の中心に向かって進んでいる。韓国は世界的な産業強国に成長しながら圧縮成長の成功神話を創造し、インドネシアも世界新興国の代表走者となった。

今回の朴槿恵（パク・クネ）大統領のインドネシア訪問は、この４０年間に両国が築いてきた信頼と友情を基盤に経済協力の新しい地平を開いた。最も大きな成果は、両国間の「包括的経済パートナー協定（ＣＥＰＡ＝Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ　Ｅｃｏｎｏｍｉｃ　Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ　Ａｇｒｅｅｍｅｎｔ）」を年内に妥結するという点だ。インドネシアはＡＳＥＡＮ全体の人口、面積、ＧＤＰの４０％を占める経済大国で、韓国が絶対に逃してはならない市場だ。今回の両国首脳の会談は、ペースが遅かったＣＥＰＡ交渉に新たなモメンタムを吹き込んだ。ＣＥＰＡを通じて自動車・鉄鋼・電機電子など韓国の主力輸出品目に対する関税が引き下げられる場合、日本企業と競争する韓国企業の躍進に大きく役立つだろう。


大統領の訪問で両国の経済協力もさらに弾みがつくことになった。両国の首脳会談では、これまでの協力の成果を評価し、インドネシア経済の発展に必須のインフラ建設と環境・農業・山林・文化・防衛産業などで両国の協力をよりいっそう強化することにした。

特にエネルギー・資源分野では、従来の石油・ガスのみならず、再生可能エネルギー分野まで両国の協力を拡大することにした。今回の歴訪期間、未来のエネルギー源である石炭層メタンガス共同開発の了解覚書をはじめ、７つのエネルギー・資源分野の了解覚書が締結され、韓国中小企業のボーリングマシン販売契約が成立した。今後、インドネシアの豊かなエネルギー・資源と韓国の優秀な技術と製品がシナジー効果を生み出す良い協力事例が数多く出てくることが期待される。

今回の大統領の歴訪で多くの成果を出せた理由は、共生の原則を守ったからだ。朴槿恵大統領は、両国ＣＥＰＡの早期締結が韓国企業の投資拡大とインドネシアの経済発展につながるとユドヨノ大統領を説得し、両国の若者が一緒に働く大宇造船海洋エンジニアリングセンターを訪問し、共生を強調した。

長期的な視点を持つセールスマンは何を売るにしても、自分だけが利益を得るという欲「私心」を捨て、相手の心を買う「得心」を重視する。相手の心を買うために最も重要な方法は、共生を他の何よりも優先することだ。こうした共生の原則を通じて、インドネシア歴訪が実質的な成果として花を咲かせられるよう、政府と企業がともに努力していくことを期待する。

尹相直（ユン・サンジク）産業通商資源部長官